半導体株の調整続く TOPIXと逆転

ことし前半に日本株をけん引した半導体株が失速しています。日経半導体株指数は6月22日に36378を付け、3月末の約2.3倍まで上昇しました。ところが、11月19日時点には1万6932まで高値から53.5%下落。3月末からの上昇率は7.7%に縮み、TOPIXの9.3%を下回りました。日経の集計では、構成30銘柄のうち9銘柄が今年の高値の半分以下に沈んでいます。


その象徴がキオクシアホールディングス〈285A〉です。AIデータセンターで使う大容量の記憶装置「SSD」の需要拡大が期待され、6月22日には株式分割調整後で37566円の高値を付けました。18日の終値は8025円で、高値から78.6%安です。半導体株全体の調整に同社の主力であるNAND型フラッシュメモリーの価格や利益の先行きへの懸念が重なりました。


売りが加速した一つの節目は10月30日の決算発表です。7~9月期の営業利益は1兆9947億円と前四半期比で約57%増えましたが、10~12月期の会社見通しは1兆9950億円とほぼ横ばいで市場予想を下回りました。会社は、円高の想定に加え、一部の前倒し販売やデータセンター向け製品の一部が翌四半期にずれ込む影響を挙げています。直前まで利益が急拡大していた分、株価に織り込まれていた成長期待を引き下げるきっかけになりました。


さらに、投資家の目線は2027年のNAND需給に移っています。キオクシアは10月末時点で、2027年の生産能力はほぼ顧客への割り当てが済み、供給不足が続くとの見方を示しました。一方、調査会社トレンドフォースは11月17日、中国のクラウド事業者が企業向けSSDの発注を削り、供給増も重なることでNANDの契約価格が2027年4~6月期から下落に転じると予測しました。自社の販売数量にめどが立っていても業界全体で価格の上昇が止まれば、現在の高い利益水準をどこまで維持できるかが問われます。


株式の需給にも重さが残ります。東証によると、キオクシアの信用買い残は11月13日の約4996万株から17日には約5226万株に増えました。下落局面で積み上がった買い持ちは株価が戻った際の売りにつながりやすくなります。11月末にはTOPIX算出に使う浮動株比率が32.5%から50%に引き上げられ、指数連動ファンドの買いが見込まれます。月末の買いが一巡したあとも株価が下値を切り上げられるかが需給改善を見極める手掛かりです。


半導体株全体の反転を見極めるには、半導体株指数が数日続けてTOPIXを上回り買いが装置・材料・メモリーへ広がるかを見たいところです。キオクシアについては会社が見込む2027年1~3月期の出荷増が実現し、販売単価も維持できるかに注目します。数量と価格の両方が確認できれば利益への見方は改善しやすく、単価の下落が早まれば出荷が伸びても株価の戻りには時間がかかる可能性があるでしょう。


日本株情報部 アナリスト

斎藤 裕昭

経済誌、株式情報誌の記者を経て2019年に入社。 幅広い企業への取材経験をもとに、個別株を中心としたニュース配信を担当。

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