NYダウ528ドル高と大幅反発　重要イベントを控え買い戻し強まる

12日のNY株式相場は大幅反発。翌日の米11月消費者物価指数（CPI）や14日の米連邦公開市場委員会（FOMC）結果公表を控え、買い戻しが優勢となった。

先週、ダウ平均が2.77％安、S&P500が3.37％安、ナスダック総合が3.99％安とそろって大幅安となったことや、NY連銀が発表した11月の1年先期待インフレ率が+5.2％と前月分から0.7％ポイント低下したことも、買い戻しの動きを強めた。

先週に953ドル下落したダウ平均は528.58ドル高（+1.58％）と急反発。S&P500とナスダック総合もそれぞれ1.43％高、1.26％高で終了し、主要3指数がそろってほぼ高値引けとなった。

ダウ平均採用銘柄はエア・インディアとの大型契約見通しが報じられたボーイングが3.75％高となったほか、マイクロソフト、ビザ、キャタピラー、ナイキ、ホーム・デポなども2％超上昇した。

業種別では、S&P500の全11セクターが上昇。原油高を好感したエネルギーが2.49％高となったほか、公益、ITも2％超上昇し、資本財、金融、ヘルスケア、生活必需品も1％上昇した。

欧州中央銀行(ECB)や英中銀の金融政策決定会合を前に欧州株が総じて下落した一方、米国株はイベントを前に買い戻しが強まった。

ただ、投資家の不安心理を示すVIX指数は 25.00ポイントと前日比2.17ポイント上昇した。

翌日に発表される米11月消費者物価指数（CPI）は前年比+7.3％と前月分の+7.7％から伸びの鈍化が予想されている。

14日に決算が公表されるFOMCでは0.50％の利上げが予想されており、4会合連続での0.75％の利上げから利上げ幅の縮小が見込まれているが、2023年の利上げ見通しを巡り、同時に発表されるFOMCメンバーのFF金利見通しや、会合後のパウエル米連邦準備理事会（FRB）議長の記者会見が注目される。