14日のNY株式相場は反発。強い結果となった米8月消費者物価指数(CPI)を受けて前日に急落した反動で主要3指数がそろって上昇した。
ただ、金融引き締めの長期化見通しや、利上げによる景気後退懸念などから戻りは限定的だった。
前日に1200ドル超の急落となったダウ平均は、171ドル高まで上昇後、終盤に219ドル安まで反落したが、30.12ドル高(+0.10%)と小幅に上昇して終了。
前日に4.32%安、5.16%安と急落したS&P500とナスダック総合もそれぞれ0.34%高、0.74%高と反発した。
S&P500の11セクターは、エネルギー、一般消費財、公益、ITなど6セクターが上昇した一方、不動産、素材、金融など5セクターが下落。
S&P500採用銘柄は、228銘柄が上昇し、272銘柄が下落となった。
寄り前に発表された米8月生産者物価指数 (PPI)は前年比+8.7%と7月分の+9.8%から伸びが鈍化し、市場予想の+8.8%も下回った。
しかし、変動の大きい食品・エネルギーを除くコアPPI(前年比)は7月分改定値の+7.7%から+7.3%に低下したものの、市場予想の+7.1%を上回った。
強弱まちまちとなった8月PPIを受けて9月20-21日の米連邦公開市場委員会(FOMC)では引き続き大幅利上げの可能性が意識された。
CMEのフェド・ウォッチが示す9月FOMCでの1.00%の利上げ確率は、強い結果となった8月CPIを受けて12日の0%から13日に31%に上昇し、この日は24%に低下した。