26日のNY株式相場は続落。上半期末を控え、年初から大きく上昇したハイテク・グロース株を中心に利益確定売りが強まった。
利上げ長期化の可能性が意識される中、週末に米連邦準備制度理事会(FRB)がインフレ指標として注目する5月個人消費支出 (PCE) 価格指数の発表を控えていることや、ロシアを巡る先行き不透明感も投資家が積極的な取引を控える一因となった。
先週末まで5日続落したダウ平均は92ドル高まで上昇する場面もあったが、12.72ドル安(-0.04%)と小幅に6日続落して終了。ホーム・デポ、ナイキが2%%超上昇したものの、マイクロソフト、ビザ、メルク、セールスフォースなどが1%超下落しダウ平均の重しとなった。
S&P500も0.45%安と2日続落し、ハイテク株主体のナスダック総合は1.16%安と大幅に2日続落した。
S&P500の11セクターは、不動産、エネルギー、素材、公益、資本財など6セクターが上昇し、コミュニケーション、一般消費財、IT、ヘルスケアなど5セクターが下落。
上昇率トップの不動産ではボストン・プロパティーズが9.88%高、アレクサンドリア・リアルエステートが4.98%高となった一方、下落率トップのコミュニケーションではメタ・プラットフォームズが3.55%、アルファベットが3.27%安となり、下落率2位の一般消費財ではテスラが6.06%安。
下落率3位のITではエヌビディアが3.74%安となった。