週明けの日経平均は大幅続落
週明けの日経平均は大幅続落。弱い米7月雇用統計を受けて、1日の米国株が大幅安となり、為替市場では円高(ドル安)が進行しました。これらを嫌気して600円超下げて始まると、節目の4万円を割り込み、下げ幅を900円超に拡大。ただ、39,800円台では売りが一巡し、後場は4万円台まで緩やかに値を戻す展開となりました。
東証プライム市場の売買代金は概算で4兆8,000億円。値上がり銘柄数473に対して、値下がりは1096銘柄と、値下がり優位の展開でした。業種別では、その他製品、不動産、精密機器などが上昇した一方、銀行、鉱業、サービスなどが下落しました。
個別では、1Q決算が好感された任天堂(7974)が場中に上げ幅を広げて5.1%高。半導体株は濃淡あったが、ソシオネクスト(6526)が大きく上昇したほか、SCREEN(7735)や東京エレクトロン(8035)が売りをこなしてプラスで終えました。三井不動産(8801)や三菱地所(8802)など不動産株は米長期金利の低下が支援材料となりました。一方、三菱UFJ(8306)やみずほ(8411)など銀行株が大幅安。トヨタ(7203)、SUBARU(7270)など自動車株が円高進行を受けて全般軟調。1Qが最終減益となった日東紡(3110)がストップ安まで売り込まれました。
週足でみる東京エレクトロンの株価推移
図表は、東京エレクトロン(8035)の2023年8月からの週足のローソク足に加え、13週・26週・52週移動平均線です。下位は、売られ過ぎや買われ過ぎなどをみるオシレータ系指標で代表的な相対力指数のRSI(9週ベース)の推移です。
大局的な流れとしては、2024年高値(40,860円)から三段下げで下落しましたが、今年4月の急落時には週足で長い陽線を形成し、底打ち反転につながる展開となりました。
今年4月安値(16,560円)からの上昇は比較的強く、13週移動平均線や26週移動平均線、長期の52週移動平均線まで難なく上抜ける展開。一時は1月の高値(28,395円)を上回り、年初来高値を更新する動きとなりました。
その結果、13週移動平均線が26週移動平均線や52週移動平均線を上回る強気シグナルが点灯し、決算への期待もそれなりに強かった状況でした。半導体製造装置のアドバンテスト(6857)が上方修正した後ということも期待が膨らむ支援材料になっていたようです。
一方、同社が7月31日に発表した、26.3期通期の連結営業利益見通しは、従来の7,270億円から5,700億円(前期比18.3%減)に下方修正するというものでした。前回4月30日の発表時には過去最高の売上および営業利益を見込んでいたこともあって、ネガティブサプライズとなり、8月1日は一時ストップ安まで売り込まれる展開となりました。
週足では、26週移動平均線まで一気に下回る長い陰線を形成。週明けも売りが続きましたが、押し目買いが入りプラスで終えました。
下げ渋った要因として考えられるのは、過去の下値の節目に到達したことが挙げられます。4月安値(16,560円)が年初来安値ですが、昨年8月以降の下落局面では概ね21,000円前後が安値になったのが過去を振り返ると確認できます。
そこが支持線として意識された可能性が高く、今回も下げ止まりの水準になるかが短期的な注目点となります。仮に、下げ止まり、再び高値に向かう場合は28,000円を少し超えた水準に存在する今年の高値同士をつないだ抵抗線が上値のフシになります。
中期的にその抵抗線を超えることができれば、今年4月安値を最も深い安値とし、両サイドに同じ深さの安値が形成される底入れの展開的なパターンになります。
一方、支持線で下げ止まらない場合、年初来安値に向けて下値を試す動きにつながることが予想されます。