変わりつつある相場の常識
野球界では二刀流という、これまでの常識では考えない大谷選手が現れました。
米国政治では、トランプ大統領という、これも常識が通じない権力者が出てきました。
これまでは、常識と思っていたことが通じない世界になりつつあります。
為替の世界でも、これまでの常識と思ってきたことが通じなくなっています。
例えば、有事の円買いということも、ここ最近では通じなくなっています。
6月にイスラエルがイランを攻撃したときに、市場はこれまで通り有事の円買いに動きました。
しかし、12時間程度しか、この動きは通じませんでした。
その後は、有事のドル買いに動いたのですが、他通貨よりもドル円の上げ幅が大きく、有事の円売りに市場は動いてしまいました。
これまで、北朝鮮情勢の不安で、日本と地政学にも近いのにもかかわらず円売りにならなかったのが、中東という地政学でも日本から離れているにもかかわらず円売りが進みました。
このように、為替の世界でも常識が通じない相場になっています。
参議院選挙後も常識通じず
日本では7月20日に参議院選挙の結果が出ました。
結果は与党（自民・公明）が過半数を失いました。
これまでは、日本だけでなくハングパーラメントとなった場合は、その国の通貨は売られる傾向にありました。
しかし、選挙翌日7月21日は東京市場は海の日で休場でしたが、オセアニア市場から1円を超える円高・ドル安になりました。
これまでの常識が通じると思い、国内の外国為替証拠金取引(FX)業者の取引開始されると、本邦の個人投資家は軒並み円売り・ドル買いを仕掛けました。
しかしながら、わずか数十銭しかドル円は上昇せず、その後NY入り後は1円50銭近く円買い・ドル売りが進行となっています。
また、本邦勢が参入した22日には、147.24円から147.71円まで上がりましたが、これもすぐに上値が抑えられました。
本邦勢も与党が衆参両院で過半数を失ったことで、円売りを仕掛けてもまったくワークしなかったわけです。
世界中のスポーツ、政治などを含め、世の中の移り変わりが激しくなっていることで、これまで通じていた常識は全く相場が通用しなくなってきているわけです。
FXもこれまでの常識が通用すると思っていると、自分のポジションが逆サイドに動くとロスカットが遅れてしまいます。
常識が通用すると思って、過信してトレードをしてはいけないといえます。
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