30日のNY株式相場は3日続落。前日まで2日続落したことで、朝方は買い戻しが優勢となったものの、米欧中銀高官からタカ派的発言が相次いだことで、利上げの長期化見通しや、利上げによる景気後退(リセッション)懸念が株式相場の重しとなった。
ダウ平均は一時106ドル高まで上昇したものの、451ドル安まで下落し、308.12ドル安(-0.96%)で終了。
S&P500とナスダック総合もそれぞれ1.10%安、1.12%安で終了し、主要3指数そろっての3日続落となった。
業種別ではエネルギーの3.36%安を筆頭にS&P500の全11セクターが下落した。
ダウ平均採用銘柄は、小幅に上昇したアメリカン・エキスプレス、JPモルガン・チェースを除く28銘柄が下落。ダウ・インク、キャタピラー、シェブロン、ウォルグリーン、インテルなどが2%超下落した。
ウィリアムズ米ニューヨーク連銀総裁が、インフレ抑制のために積極的な引き締め策を続けるべきだとし、道のりはまだ遠いと発言したほか、欧州では、ミュラー・エストニア中銀総裁が、欧州中央銀行(ECB)は9月理事会で0.75%の利上げについて議論するべきと発言したことで大幅利上げによる欧米の景気悪化懸念が続いた。
米10年債利回りは前日とほぼ変わらずとなったが、米2年債利回りは前日の3.42%台から3.45%台に上昇し、2007年11月以来の高水準となった。