6日のNY株式相場は上昇。前日終値を挟んでもみ合ったが、午後に公表された米連邦公開市場委員会(FOMC)議事要旨が一部で警戒されたほどタカ派的でなかったことで、買いが優勢となった。
ダウ平均は69.86ドル高(+0.23%)と小幅に反発。朝方に172ドル安まで下落後、終盤に256ドル高まで上昇したが、上昇幅を縮小して終了した。
S&P500とナスダック総合は1%超上昇後、それぞれ0.36%高、0.35%高で終了し、ともに3日続伸となった。
ダウ平均採用銘柄はユナイテッドヘルス、シスコ・システムズ、トラベラーズ、マイクロソフトが1%超上昇し、アップル、プロクター・アンド・ギャンブルも0.9%超上昇。一方、ウォルグリーン、シェブロン、ゴールドマン・サックス、ウォルト・ディズニー、ボーイングなどが1%超下落した。
米10年債利回りが米2年債利回りを下回る逆イールドが続き、将来の景気後退(リセッション)が意識されたことで、景気敏感株が総じて軟調となった一方、ヘルスケアなどのディフェンシブ株や、上半期に大きく下落した主力ハイテク株の一角が堅調だった。
0.75%の大幅利上げが決定された6月FOMCの議事要旨では、インフレ抑制にコミットするとし、7月26-27日のFOMCでも0.50-0.75%の利上げが適切になるとの見通しが示された。
経済指標では、6月ISM非製造業PMIが55.3と前月分の55.9から低下したものの、市場予想の54.3を上回った。5月JOLTS求人件数も1125.4万件と予想の1100万件を上回る強い結果となった一方、MBA住宅ローン申請指数は-5.4%と前週発表分の+0.7%から大きく悪化した。