【米国株かんたんナビ】コミュニケーション・サービスセクター（前編）：ツートップはデジタル経済の覇者

#米国株 #銘柄選び

2023年4月20日

島野敬之

S&P500は米国の主要産業を代表する500社で構成される株価指数です。構成銘柄の採用には時価総額や株式の流動性だけでなく業績も考慮されるため、優良銘柄が多いことも特徴の1つです。

構成銘柄は情報技術（IT）、ヘルスケア、金融、コミュニケーション・サービス、一般消費財、資本財、生活必需品、エネルギー、公益、不動産、素材の11セクターに分類され、各々セクター指数も算出されています。

時価総額1000億ドル超が8銘柄

11に分類されるセクターのうち、今回ご紹介するのはコミュニケーション・サービスセクターです。構成銘柄は24で、種類株式を除くと21銘柄にすぎませんが、S&P500に占めるウエートは8.1％に達しています。

時価総額のベスト10はアルファベット（GOOGL、GOOG）、メタ・プラットフォームズ（META）、ウォルト・ディズニー（DIS）、TモバイルUS（TMUS）、ベライゾン・コミュニケーションズ（VZ）、コムキャスト（CMCSA）、ネットフリックス（NFLX）、AT&T（T）、アクティビジョン・ブリザード（ATVI）、チャーター・コミュニケーションズ（CHTR）となります。

インターネット・サービス、ソーシャル・メディア・サービス（SNS）、通信、テレビ局やケーブルテレビなどのメディア、映画やゲームを含むエンターテインメントといった分野での世界的な大手が並んでいます。特に上位2銘柄のアルファベットとメタ・プラットフォームズはデジタル経済の覇者とされるGAFAの一角で、創業者もよく知られた存在です。

グーグル創業者はスタンフォード出身

アルファベットの創業者はラリー・ペイジ氏とセルゲイ・ブリン氏。両氏はスタンフォード大学で出会い、その後にグーグルを創業しています。一方、メタ・プラットフォームズを創業したマーク・ザッカーバーグ氏はハーバード大学の在学中にフェイスブックを立ち上げた話が有名です。

米国の大学は起業家の輩出でもしのぎを削っており、スタンフォード大学とハーバード大学はその代表格です。スタンフォード大学が誇る起業家はヤフーを立ち上げたジェリー・ヤン氏とデビッド・ファイロ氏など枚挙にいとまがありません。

一方、ハーバード大学ではマイクロソフト（MSFT）創業者のビル・ゲイツ氏が知られていますが、ゲイツ氏もマーク・ザッカーバーグ氏と同様に中退しています。

スタンフォードとハーバード、そしてアルファベットとメタ・プラットフォームズ。コミュニケーション・サービスセクターの時価総額で上位2銘柄の創業者はそれぞれ米国を代表する起業家の登竜門をへて登場し、デジタル経済の波に乗ったと言えそうです。

コミュニケーション・サービスセクターを構成する21銘柄の中で2023年4月18日時点の時価総額が1000億ドル（約13兆4000億円）を超えるのは8銘柄に上ります。

アルファベット、広告収入が8割

アルファベットはグーグルの親会社です。グーグルのサービスは検索エンジンの「サーチ」をはじめ、スマホ基本ソフトの「アンドロイド」、ブラウザーの「クローム」、電子メールの「Gメール」、ファイル共有の「グーグルドライブ」、デジタル地図の「グーグルマップ」、動画共有サイトの「ユーチューブ」、アプリストアの「グーグルプレイ」、画像・動画用のクラウドストレージの「グーグルフォト」など生活に不可欠なものばかりです。

また、人工知能（AI）スピーカーの「グーグルホーム」やスマートフォンの「ピクセル」といったハードウエア、世界3位の市場シェアを持つクラウドサービスの「グーグルクラウド」などもあります。

主に以上がグーグル事業と呼ばれるセグメントのビジネスです。法人向け主体の「グーグルクラウド」やプレミアムサービスなどを除けば、原則的に無料でサービスを利用できます。では何で収益を上げるかといえばそれは広告です。

アルファベットの2022年12月期決算の売上高は2828億3600万ドルで、グーグル事業の広告収入は売上高全体の79％に当たる2244億7300万ドルです。グーグル事業はグーグルサービスとグーグルクラウドに分けられますが、グーグルサービスの売上高（2535億2800万ドル）に占める広告収入の割合は約89％に達しています。