NYダウ336ドル安　ホーム・デポの見通し引き下げや債務上限問題が重し

16日のNY株式相場は反落。ホーム・デポの予想以上の減収決算や通期見通し引き下げを受けて消費関連株が下落したことや、米債務上限問題が重しとなった。

ダウ平均は軟調にスタートすると、終盤に342ドル安まで下落し、336.46ドル安（-1.01％）で終了。

S&P500も終日マイナス圏で推移し、0.64％安で終了した。

ハイテク株主体のナスダック総合は0.31％高まで上昇する場面もあったが、0.18％安で終了し、主要3指数がそろって反落した。

ダウ平均採用銘柄はマイクロソフト、セールスフォースが0.6％超上昇したものの、ホーム・デポが2.15％安となったほか、ナイキ、3M、アムジェン、シェブロン、ウォルト・ディズニーなども2％超下落した。

S&P500の11セクターはコミュニケーション、ITの2セクターが上昇した一方、不動産、エネルギー、公益、素材、資本財など9セクターが下落した。

寄り前に発表された米10年債利回り4月小売り売上高は前月比+0.4％と前月分の-0.7％から増加に転じたが、市場予想の+0.8％を下回った。

一方、自動車・ガソリンを除く小売り売上高は前月分の-0.5％から+0.6％の増加となった。

米債務上限を巡るバイデン米大統領と共和党マッカーシー下院議長との会談は取引終了後に終了したが、合意には至らなかった。