30日のNY株式相場は大幅高。米連邦準備制度理事会(FRB)がインフレ指標として注視する米5月個人消費支出(PCE)価格指数の伸びが予想を下回ったことで米国債利回りが低下。ハイテク株を中心に幅広い銘柄が上昇した。
5月PCE価格指数は変動の大きい食品、エネルギーを除くコアPCE指数が前年比+4.6%と4月分と予想の+4.7%を下回り、前月比でも+0.3%と4月分の+0.4%から伸びが鈍化した。
ダウ平均は小高くスタートすると、終盤に344ドル高まで上昇し、285.18ドル高(+0.84%)で終了。S&P500も1.23%高で終了し、ともに2日続伸した。
前日にほぼ変わらずとなったナスダック総合は1.45%高の大幅高で終了した。
週間ではダウ平均が680.17ドル高(+2.02%)、S&P500が2.35%高、ナスダック総合が2.19%高とそろって反発した。
ダウ平均採用の30銘柄はアップルの2.31%高を筆頭に26銘柄が上昇。ウォルマート、マイクロソフト、メルク、インテル、JPモルガン・チェースなども1%超上昇した。
一方、3-5月期の利益が予想を下回ったナイキが2.65%安となり、ボーイング、IBMなども小幅に下落した。
業種別ではS&P500の全11セクターが上昇。IT、一般消費財、公益、ヘルスケア、コミュニケーションが1%超上昇した。
6月月間では、ダウ平均が1499.33ドル高(+4.56%)と大幅反発し、S&P500とナスダック総合はそれぞれ6.47%高、6.59%高とともに4カ月続伸した。
四半期では、ダウ平均が2.02%高、S&P500が2.35%高、ナスダック総合が2.19%高とそろって反発。
年初来ではダウ平均が3.80%高と比較的小幅な上昇にとどまったが、S&P500が15.91%高と上半期としては2019年以来の大幅高となり、ナスダック総合は31.73%高と1983年以来の上半期上昇率を記録した。