11日の日経平均は小幅反発。終値は4円高の29126円。4月CPIを受けた米国株はまちまちで、寄り付きは小幅な下落。場中はプラス圏とマイナス圏を行き来する不安定な展開となった。米国では長期金利が低下して主力グロース株に強い動きが見られたが、国内主力グロース株への好影響は限定的。一方、米国では景気敏感株を中心にバリュー株が弱かったが、国内バリュー株には買われるものも多かった。気迷いムードが強まる中、前場では下押し圧力が強かったが、下げても29000円割れは回避した。下値の堅さが確認できたことで後場は持ち直し、終値では小幅ながらプラスを確保した。
東証プライムの売買代金は概算で2兆9600億円。業種別では石油・石炭、鉱業、サービスなどが上昇している一方、非鉄金属、海運、倉庫・運輸などが下落した。
決算が着地・見通しとも安心感のある内容となり、今期の増配計画も発表した富士フイルムホールディングス(4901)が急伸。半面、1Qが減益となった協和キリン(4151)が急落した。