1950年からAIの研究が始まってから70年が経過しており、技術発展のフェーズでいくつものブームを経験してきました。現在は第4次AIブームに突入したとの見方があり、今後も目まぐるしく技術は進歩すると予測されます。
本記事ではAIの歴史を振り返りつつ、第4次AIブームの始まりや今後の影響を予測してみます。ぜひ参考にしてみてください。
第4次AIブームが始まるまでの歴史
第4次AIブームが始まるまでの歴史を振り返ります。AIブームの年表は、以下の画像を参考にしてみてください。
画像引用元:平成28年版 情報通信白書|総務省
AIの研究は1950年から開始され、1960年代に入るとコンピュータによる推論や探索が可能になりました。第1次AIブームでは、アメリカやイギリスが中心となり、特定の言語や定型文に対して正解を出せています。しかし、当時のAI技術は低く、用途も限られていたため次第に下火となりました。
つぎに第2次AIブームの1980~1990年代に、エキスパートシステムの登場により、再び注目を集めています。エキスパートシステムとは、特定の問題に対してAIが専門家のように推論を展開し、解決へと導くシステムのことです。
現在においてもAmazonや楽天などのショッピングサイトで、検索履歴からおすすめの商品を紹介されるレコメンド機能として活用されています。しかし、問題と解答パターンをシステムへと入力する必要があり、労力がかかるため次第に第2次AIブームも収束に向かいました。
つぎの第3次AIブームの到来では、ビックデータの活用と機械学習により2000年代後半から2010年代に活況をみせます。AIはビックデータと呼ばれる大量の情報を取り込み、機械学習によって自らルールを習得し、予測や判断を実現してきました。
また機械学習技術におけるディープラーニングが登場した結果、人間の精度を超える複雑な処理を行えるようになりました。ディープラーニングとは、ニューラルネットワークとよばれる多階層の処理技術のことです。画像や音声認識など高度なタスクもこなせるようになり、自動運転や画像診断技術でもディープラーニングは活用されています。
第4次AIブームはいつから始まったか?
日本におけるAI研究の第一人者である東京大学の松尾豊氏は、時代の転換点として2023年に「第4次AIブームの幕開け」と語っています。
具体的な時期はOpenAIが開発した「GPT-3」と呼ばれる言語モデルをもとにした、ChatGPTが世間一般に公開されたタイミングです。
GPT-3はWebなどにある膨大なデータを学習することで、巨大な言語モデルを形成しています。複雑な語彙や表現を理解できるため、まるで人と話しているかのような自然な会話ができるのが特徴です。
第4次AIは始まったばかりと捉えると、今後どのような発展を遂げるのか私たちの想像できない世界を見せてくれるのではないでしょうか。
第4次AIブームの開始によってどのような影響があるか?
野村総研とオックスフォード大学の共同研究において、2015年12月に「AIの導入によって10~20年後に日本の労働人口の49%の仕事がなくなる」と発表されました。2024年が到来した現在において、一部のスーパーやコンビニに無人レジが導入されましたが、まだAIが人の仕事を奪うフェーズには入っていません。
しかし、技術発展は加速度的に進むと予想され、近い将来確実に一部の仕事がAIに代替されるでしょう。ヒューマンエラーが起きやすい業務やマニュアル化できる仕事は、人よりAIのほうが優れた処理能力をもっているからです。
具体的にAIへ代替される仕事は、以下の業務があげられます。
・一般事務
・プログラマー
・工場作業
・銀行員
・タクシー・電車の運転手
・ライター
・コールセンター
・接客業
・通関士
・会計監査
一方で、わたしたち人間がAIを監視したり、AIを活用してサービスを提供したりする新たな仕事が生まれる可能性は高いです。
AIの発展は誰にも止められないので、一個人として新しい技術を活用する視点を持つ重要性が高まっています。
第4次AIブームのなかで注目される関連銘柄を紹介
AIの技術発展にともない、アメリカを中心としたテック企業に資金が集まっており、今後の成長も期待できます。本章では代表的な3つの銘柄を紹介します。
・マイクロソフト
マイクロソフトはクラウドサービスを中心に、確実に業績を拡大しているテック企業です。ChatGPTを発表したOpenAIに多額の出資をしており、今後も業績の拡大が期待できます。
参照:TradingView(以下のチャートも同様)
・エヌビディア
半導体企業であるエヌビディアは、AIの技術発展にともない世界的な需要の増加により業績を拡大しています。2023年から株価は急激な上昇を続けており、2024年2月の決算でも好調でした。
・アマゾン・ドットコム
クラウドサービスの大手であるAmazonも、今後AIの発展による影響を受けると予想されています。AWS(アマゾン・ウェブ・サービス)部門が好調であり、AIソフトウェアの開発に必要なツールを提供しています。