【米国株インサイト】業績上振れ銘柄：NRGエナジー、S&P500で年初来上昇率トップ

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2025年5月29日

島野敬之

NRGエナジー、AI普及でデータセンターの電力需要増加

発電事業を手掛けるNRGエナジー（NRG）が発表した2025年1－3月期決算は売上高が前年同期比16％増の85億8500万ドル、純利益が48％増の7億3300万ドルとなりました。調整後EPS（1株利益）は2.68ドルで、LSEGがまとめた市場予想の1.49ドルを79.6％上回っています。

電力需要の増加を背景に売上高が伸びる中、営業費用が14％増にとどまり、営業利益は30％増の11億3400万ドルに達しました。さらにその他支出を圧縮したことで最終利益ベースの利幅が広がっています。ラリー・コーベン最高経営責任者（CEO）は「電力需要が増える中でグループのあらゆる部署が顧客と市場のニーズに高いレベルで対応した」との見方を示しています。

地域別では東部地区が好調で、売上高が29％増の46億100万ドル、調整後EBITDA（利払い・税引き・減価償却前利益）が35％増の4億7400万ドル。テキサス州は売上高が9％増の24億3500万ドル、調整後EBITDAが37％増の2億2900万ドルです。

エヌアールジー・エナジーの中核事業は化石燃料を使う火力発電です。2024年末時点の発電能力は1万3081メガワット（MW）で、電源別では石炭が6727MW（全体の51％）、天然ガスが5685MW（43％）、石油が455MW（3％）、太陽光が214MW（2％）です。子会社の

電源別で化石燃料の割合が98％に上るため、環境保護に重点を置く民主党政権では政策面の逆風もありましたが、環境重視を敵視するかのようなトランプ政権の誕生は追い風です。例を挙げれば、トランプ大統領は2025年4月、石炭火力発電所が出す有害物質の基準について、バイデン政権時に強化された規制の順守の猶予を決めています。

さらに5月にはLSパワーから複数の発電所を買収する計画を発表し、発電能力を大幅に引き上げる方針を打ち出しました。米国では人工知能（AI）の開発に必要なデータセンターの開設が進み、電力需要の増加基調は続いています。

こうした流れを受け、エヌアールジー・エナジーの株価は急上昇しています。年初から5月20日までの年初来上昇率は77.0％となり、S&P500の構成銘柄でトップです。2位のパランティア・テクノロジーズ（PLTR）の66.1％、3位のウーバー・テクノロジーズ（UBER）の52.3％を大きく引き離しています。

ガイダンスでは2025年12月通期の調整後純利益が13億3000万－15億3000万ドル、調整後EPSが6.75－7.75ドル。調整後EBITDAが37億2500万－39億7500万ドルになるとの見通しを示しました。今年2月に発表した予想を据え置いています。

アプライド・マテリアルズ、半導体システム部門が堅調

半導体装置のアプライド・マテリアルズ（AMAT）が発表した2025年2－4月期決算は売上高が前年同期比7％増の71億ドル、純利益が24％増の21億3700万ドルとなりました。非GAAP（米国会計基準）のEPS（1株利益）は2.39ドルで、LSEGがまとめた市場予想の2.31ドルを3.3％上回っています。

純利益が四半期ベースで過去最高を更新し、非GAAPのEPSが市場予想から上振れたにもかかわらず、決算発表直後は売り優勢の展開となりました。上振れの幅が投資家の期待に届かなかったとみられています。

業績自体は良好で、四半期ベースでみると、売上高は2024年11月－2025年1月期に次いで過去2番目の水準です。売上原価が3％増、営業費用が6％増にとどまり、営業利益は13％増の21億6900万ドルに達しています。

ゲイリー・ディッカーソン最高経営責任者（CEO）は「広範な能力と関連製品が力強い業績につながった」と説明しています。業界動向については「高性能でエネルギー効率の高い人工知能（AI）が半導体のイノベーションを促す成長エンジンであり続ける」と話しています。

事業別では製造装置を含む半導体システム部門の売上高が前年比7％増の52億5500万ドルで、売上高全体の74％を占めています。営業利益は11％増の19億ドルです。この部門の売上高に占めるファウンドリー・ロジック・その他分野の割合は65％で横ばいです。DRAM用が前年同期の32％から27％に低下する一方、フラッシュメモリー用が3％から8％に上昇しています。

半導体製造装置の最適化や生産性の向上を支えるグローバルサービス部門は、売上高が前年比2％増の15億6600万ドルで、売上高全体の22％を占めています。営業利益は2％増の4億4600万ドルです。