上方修正でも株価が低迷するソニー　そのワケとは

ソニーグループ<6758.T>の株価が低迷しています。2026年に入り、相場全体が堅調ななか、2月12日時点で年初来騰落率は10％ほどの下落。1月には9日続落となり、一時同15％安の水準まで売られる場面がありました。

ソニーグループ<6758.T>日足チャート

なぜここまで株価が低調なのか。その大きな要因を挙げるならば「メモリ価格の高騰」に尽きると個人的には考えています。

DRAMやNANDの価格高騰は、製造コストを押し上げる要因だという指摘は以前からもなされてきました。同社のゲーム＆ネットワークサービス（G&NS）セグメントにとっては完全な逆風となります。

加えて、イメージング＆センシング・ソリューション（I&SS）セグメントにおいても、メモリ価格の高騰が利益の押し下げ要因となります。同社はiPhone向けなどのモバイル用CMOSイメージセンサーで世界トップシェアを誇りますが、メモリ価格の上昇によりスマートフォンメーカーも値上げを余儀なくされることから、2026年のスマートフォン出荷台数は前年比で2％減少するとの予測もあります。

こうした予測から同社のセンサー出荷数にもブレーキがかかるとの見方が市場ではなされています。

では、株価が反転するタイミングはいつになるでしょうか。市場はメモリ高騰による影響がどこまで続くか、その不透明感を嫌っていると思われます。であれば価格の上昇が続いているうちは本格的な反発は見込みにくいかもしれません。

世界トップ級のメモリメーカーであるＳＫハイニックスやサムスンでは、生産増強のための設備投資も行ってはいますが、AI向けのHBMが優先されており、DRAMの需給は当分厳しい状況が続くとの見方が一般的です。

メモリ価格が下がるのを待つだけでなく、コスト上昇分をきちんと価格に転嫁できるか、そのうえで販売を維持できるか、まさにソニーの実力が問われている局面であると言えるかもしれません。

2月5日の決算では2026年内のメモリは確保済みであることや、通期業績の上方修正を実施したことなどから、直近では株も買い戻される場面が見られます。メモリ価格高騰による2027年以降の業績懸念が残るなかでは、なかなか本格反発とはなりにくいところですが、今後も動向を見守りたいと思います。