銀行や証券会社などの金融機関で購入する投資信託は、ほとんどが非上場の投資信託となります。
投資信託は非上場の商品がメインとなりますが、ETFと呼ばれる上場投資信託もあります。
ETFは「Exchange Traded Fund」の略称となり、証券取引所に上場しています。トヨタなど個別株と同じように売買することができます。
株式ETFなど種類は豊富
またETFの商品ラインナップとして、株式や債券、不動産、コモディティなど様々な資産を投資対象とした商品が揃っています。
例えば株式ETFであれば、日経平均株価やTOPIXなど日本の株価指数の動向に連動する商品に加え、米国のNYダウやS&P500など海外の株価指数の動向に連動する商品があります。
また先進国株式、新興国株式、グローバル株式と地域別のETFもあり、その他には「自動車株」「医薬品株」といった特定の業種に投資する業種別のETFもあります。
ETFは指値・成行注文が可能
今回はインデックスファンド(非上場)と対比しながら、ETFの特徴について説明します。
インデックスファンド(非上場)は証券会社や銀行、信用金庫、郵便局でも購入することができます。
もちろん金融機関によって取り扱い商品は異なりますが、様々な金融機関で購入することができます。
一方、ETFを購入できる金融機関は証券会社のみとなります。
またETFとインデックスファンド(非上場)では、価格決定の仕組みも異なります。
インデックスファンド(非上場)は1日1回価格が決定する仕組み。
例えば、日本株式に投資する投資信託を購入した場合、当日の15時以降に基準価額が決定します。
そのため、「1万円で100万口購入する」など価額を指定した指値注文はできません。
一方、ETFは株式市場に上場しており、ソニーGなど他の個別株と同様に取引時間中であれば売買注文が可能となります。
国内株式市場に上場しているETFであれば、前場(9:00~11:30)、後場(12:30~15:00)に売買注文が可能となります。
さらに指値・成行注文も可能となります。
ETFの方が信託報酬は低い
コストに関しては、「購入時の手数料」「売却時の手数料」「信託報酬(運用管理費用)」があります。
インデックスファンドでは「売却時の手数料」はかからない投信が多いほか、「購入時の手数料」に関しても「ノーロード」と呼ばれ購入時手数料がゼロ(無料)の
投信もあります。
一方、ETFを購入する際は、個別株と同様に証券会社に売買手数料を支払う必要があります。売買手数料は証券会社によって異なります。
「信託報酬」は、基本的にETFの方が低いです。
インデックスファンドを含め投資信託(非上場)は、信託報酬を受託会社と販売会社、運用会社で分け合います。
一方、ETFは販売会社が存在しないことなどから、信託報酬は低くなります。
信託報酬は運用期間中かかり続けるコストとなるため、運用商品を選択する上で重要なポイントとなります。
ETFとインデックスファンドの使い分けのポイント
利用方法は様々ですが、資産運用の一つの手段としてインデックスファンド(非上場)は積立投資、ETFは一括投資で使い分けるのも良いでしょう。
住宅購入資金や老後資金の準備を目的とした長期的な資産運用であれば、つみたてNISAなどを利用してインデックスファンド(非上場)で積立投資を行うことを勧めます。
一方、まとまった資金で一括投資を行う場合、ETFを活用するのが有効となります。
例えば、「日経平均株価が急落したため、今すぐまとまった金額で投資しよう」と機動的な売買ができるのがETFのメリットに挙げられます。
基本はインデックスファンド(非上場)で積立投資を行いながら、相場が大きく下落した際にETFを活用して一括投資を行うのも良いと思います。
今回はETFの特徴を理解して、資産運用の手段の一つとして利用を検討してみてください。