【米国株インサイト】上期のS&P500新規採用（前編）：高性能AIサーバーのスーパー・マイクロ・コンピューターが構成銘柄に

S&P500は米国の主要産業を代表する500社で構成される株価指数です。米国株式市場の時価総額の約80％をカバーしています。

構成銘柄に採用されるには米国企業であることが前提で、それは米国内での売上高や固定資産、本社所在地などで判断されます。このほかの要件は◇過去4四半期の純損益の合計が黒字で、直近の四半期の純損益が黒字◇流動性比率の高さ（過去6カ月間の月間売買高が最低25万株）◇浮動株比率が50％以上◇時価総額が180億ドル以上◇新規株式公開（IPO）から12カ月以上経過（構成銘柄からスピンオフした銘柄はその限りではありません）◇グローバル産業分類標準（GICS）の分類に基づく産業バランスが適切――などです。

今回は2024年1－5月に晴れてS&P500に採用されたスーパー・マイクロ・コンピューター（SMCI）とヴィストラ（VST）をご紹介します。

スーパー・マイクロ・コンピューター、創業者は台湾出身

アジア出身者が米国の世界的な大手のテクノロジー企業で陣頭指揮を執るケースが目立っています。以前にもご紹介しましたが、マイクロソフト（MSFT）、グーグルとその親会社であるアルファベット（GOOGL）、IBM（IBM）、そしてアドビ（ADBE）の最高経営責任者（CEO）はすべてインド出身者です。

また、半導体メモリー大手のマイクロン・テクノロジー（MU）はCEOがインド出身のサンジェイ・メロートラ氏です。ただ、半導体といえば台湾が強力なようで、エヌビディア（NVDA）のジェンスン・ファンCEOとアドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）のリサ・スーCEOはともに台湾出身。両社とも半導体チップの生産機能を持たないファブレスだけにTSMC（台湾積体電路製造）との関係は重要で、経営トップが台湾出身という事実はマイナスにはならないと思います。

2024年3月にS&P500の構成銘柄となったスーパー・マイクロ・コンピューターのチャールズ・リャンCEOも出身が台湾です。リャン氏は妻のサラ・リュー氏とともに1993年にスーパー・マイクロ・コンピューターを創業。リュー氏は今も取締役兼バイスプレジデントで、夫婦が二人三脚で会社を成長させたと言えそうです。

また、リャンCEOの兄弟がCEOを務める企業に一部の製造を委託するなどアジアのファミリービジネスのイメージが濃厚ですが、人工知能（AI）銘柄として大きな注目を集めています。

スーパー・マイクロ・コンピューターの主力製品はサーバーとストレージシステムで、ブレードサーバーやネットワーク機器、サーバー管理ソフトウエア、セキュリティーソフトウエアなどもまとめてITソリューションとして法人向けに提供しています。

ITビジネスの世界ではこのところ主要テーマがAI一色になっており、こうした流れの中でスーパー・マイクロ・コンピューターは高性能AIサーバーで注目を集めています。特にAI半導体の代表格とも言えるエヌビディアの画像処理装置（GPU）「H100」を搭載した高性能サーバーは需要が大きいようです。

高性能サーバーの開発・製造の実績が長く、エヌビディアから優先的にGPUを調達できるとされる点も強みです。エヌビディアは2024年3月下旬に先端のGPUである「H200」の出荷を始めたと明らかにしていますが、スーパー・マイクロ・コンピューターは迅速に「H200」搭載のサーバーをリリースしています。

データセンターやクラウドコンピューティング、エンタープライズITなど多様な分野に向けた高性能サーバーに加え、関連のハードウエアとソフトウエアをまとめて提供するシステム・ビルディング・ブロック・ソリューションも手掛けています。

また、AI高性能サーバーの普及を受けてデータセンターの消費電力が増大する中、消費電力を抑えるための冷却システムも提供しています。従来型の空冷式ではなく、液体冷却システムを採用することで劇的に消費電力を減らせるのがセールスポイントです。

スーパー・マイクロ・コンピューターは、サーバーやストレージシステムの設計・開発を基本的に社内で手掛け、本社を置くカリフォルニア州サンノゼにある自社工場でテストと組み立てを行います。半数以上の製品をサンノゼ工場で生産し、台湾やオランダの工場で追いつかなければ外部の受託製造サービス事業者に生産を委託します。

業績はAIブームを背景に急拡大しています。2023年6月期決算は売上高が前年比37.1％増の71億2300万ドル、純利益が2.2倍の6億4000万ドルです。直近の四半期決算だった2024年1－3月期では売上高が前年同期の3.0倍に当たる385億5000万ドル、純利益が4.7倍の4億200万ドルとさらに勢いづいています。

ヴィストラ、テキサス州が源流の電力会社

ヴィストラは米国の電力会社です。発電と電力の販売を手掛け、約400万の一般家庭や商工業の顧客に電力と天然ガスを提供しています。

米国の20州と首都のワシントンDCで事業を展開し、2023年末時点の発電能力は3万6702メガワット（MW）です。電源別の内訳は天然ガスが66.2％で最も高く、石炭の23.0％、原子力の6.5％、再生可能エネルギーの3.7％、燃料油の0.6％が続きます。

電力の小売事業はTXUエナジー、アンビット・エナジー、ダイナジー・エナジー・サービシズ、ホームフィールド・エナジーといったブランドを通じて展開しています。テキサス州で誕生した電力会社の流れをくむため、いまもテキサス州での事業に強みを持ち、小売事業の顧客数は約250万に上ります。発電能力もテキサス州だけで1万8151MWに達し、全体の49.5％を占めています。

現状では再生可能エネルギーの比率が低いのですが、今後は段階的に高める方針です。2018年以降に廃止した石炭火力発電所の発電能力はテキサス州で計4167MW、イリノイ州で4040MW、オハイオ州で1300MW。2027年までにこの3州で合わせて4578MW相当の石炭火力発電所を廃止する計画です。太陽光発電所の新設や原子力発電所の買収なども進めています。