【米国株インサイト】パソコン・周辺機器（前編）：アップル、「M4チップ」搭載の新製品を発売

#米国株 #銘柄選び

2025年1月23日

島野敬之

パソコン・周辺機器の世界市場でも米中の企業がしのぎを削っています。調査会社のガートナー（IT）が四半期ごとに発表するパソコンの世界出荷台数ランキングによると、2024年7－9月期は中国のレノボが市場シェア26.3％で首位に立っています。

第2位はHP（HPQ）で、世界シェアは21.5％。デル・テクノロジーズ（DELL）が15.7％で3位、アップルが9.0％で4位です。5位と6位はそれぞれエイスース、エーサーで台湾勢が並んでいます。

最近ではレノボがHPを上回り、首位を維持していますが、躍進のきっかけは2005年に実現したIBM（IBM）のパソコン事業の買収です。2011年にはドイツのパソコンメーカーのメディオンを買収し、日本ではNECとパソコンの合弁会社を立ち上げました。また、2014年にはIBMの低価格サーバー事業を買収し、2018年には富士通とパソコンの合弁事業をスタートさせています。日米欧のパソコン大手の事業を吸収しながら世界大手の座を維持していると言えそうです。

今回はレノボに対抗する米国勢に加え、パソコンの主要部材を提供する銘柄をご紹介します。

アップル、分厚いコアな購買層に強み

アップル（AAPL）はパソコンでも世界最大級のメーカーです。出荷台数の世界市場シェアでは4位にとどまっていますが、金額ベースであれば首位に躍り出る年もあるようです。コアなファンが多く、画期的な新製品が出ると買い替えたくてたまらなくなる購買層が分厚いからではないかと思います。

パソコンでもやはり独自の生態系を持つ点を大きな特徴で、強みでもあります。基本ソフト（OS）は「macOS」です。主力製品のシリーズはノートブックパソコンでは「MacBook Air（マックブックエアー）」や「MacBook Pro（マックブックプロ）」、デスクトップパソコンでは「iMac（アイマック）」「Mac mini（マックミニ）」「Mac Studio（マックスタジオ）」「Mac Pro（マックプロ）」です。

アップルは毎年9月にスマートフォンのiPhoneの新製品を発表するのが恒例行事になっており、年末商戦に備えます。パソコンはそれほど頻繁に新製品を投入できないので、年によって売上高が上下します。

例えば最近では2022年9月期にパソコン事業の売上高が前年比14.2％増の401億7700万ドルに伸び、過去最高を更新しました。この期には処理速度やグラフィックス性能に優れた「アップルM2チップ」を搭載したノートブックパソコンの「MacBook Air（マックブックエアー）」や「MacBook Pro（マックブックプロ）」を発売しています。

ちなみにレノボではパソコンなどを含むインテリジェンス・デバイス部門の売上高が2023年3月期に445億9900万ドルに達しました。アップルのパソコン事業（2022年9月期）を上回っていますが、レノボはパソコンやタブレット、スマートフォンを含めた数字です。アップルがiPhoneを含めればもちろん比べ物になりませんが、タブレットのiPadを含めただけでも売上高が694億6900万ドルに達し、レノボを軽々と上回ります。

アップルのパソコン事業は年によって売上高が上下しますが、2024年9月期はやや伸び悩んでいます。この期間の売上高は前年比2.1％増の299億8400万ドルで、売上高全体に占める割合は7.7％です。

2024年9月期の製品別売上高はiPhoneが0.3％増の2011億8300万ドルと横ばいで、全体に占める割合は51.4％に達しました。ウエアラブル・家庭製品が7.1％減の370億500万ドル、iPadが5.7％減の266億9400万ドルとモノの販売は総じて低調でした。一方、広告やApp Store、クラウドなどを含むサービスの売上高が12.9％増の961億6900万ドルに伸びました。全体の売上高は2.0％増の3910億3500万ドルとかろうじて増収を確保しています。

HPはパソコンで世界2位、プリンターで首位

HP（HPQ）は出荷台数ベースで世界2位のパソコンメーカーです。ガートナーの調査によると、2017年には通年の出荷台数でレノボを上回り、首位を奪取しましたが、レノボが富士通との合弁事業に乗り出した2018年以降は年間で首位に立てていません。かといって3位のデルに脅かされることもあまりなく、2位が指定席になっています。

一方、プリンターでは世界最大手です。世界市場での出荷台数ではキャノンやセイコーエプソン、ブラザー工業などの日本勢を抑え、圧倒的なシェアを持ちます。

パソコン部門の製品はノートブックとデスクトップのパソコンを軸にディスプレーやタブレット、ワークステーションなどで、サポートサービスも提供します。パソコン基本ソフト（OS）はマイクロソフト（MSFT）のWindowsまたはグーグルのクロームを採用し、パソコンの頭脳とも心臓部ともいわれる中央処理装置（CPU）は、インテル（INTC）またはアドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）から提供を受けています。

2024年10月期のパソコン部門の売上高は前年比1.4％増の361億9500万ドル、部門営業利益は3.1％増の21億9400万ドルで、全体に占める割合はそれぞれ67.6％、40.0％です。同部門は新型コロナウイルスの流行で在宅勤務が増えた2021年10月期に430億ドル台に乗り、2022年10月期には440億ドルを超えましたが、2023年10月期には反動減も重なり、大きく落ち込んでいました。

パソコン部門の売上高（2024年10月期）の内訳は法人向けが3.1％増の254億8600万ドル、消費者向けが2.4％減の107億900万ドルです。

プリンター部門は売上高が3.8％減の173億3800万ドル、部門営業利益が3.2％減の32億9000万ドルです。全体に占める割合は売上高が32.4％にとどまりますが、部門営業利益の割合は60.％に達しています。また、売上高の詳細をみると、インクやカートリッジなどの消耗品が112億9500万ドルに達し、部門売上高の65.1％を占めています。