ホームデポ、2027年1月通期のガイダンスは据え置き
ホームセンター事業で世界最大のホームデポ(HD)が発表した2026年5-7月期(第2四半期)決算は売上高が前年同期比6%増の478億6100万ドル、純利益が5%増の47億6600万ドルでした。非GAAP(米国会計基準)ベースの調整後EPS(1株利益)は4.92ドルとなり、LSEGがまとめた市場予想の4.734ドルを3.9%上回っています。
既存店売上高は1.7%増(米国内は1.3%増)となり、市場予想の0.9%増を大幅に上回りました。リチャード・マクフェイル最高財務責任者(CFO)が「住宅市場が凍結したような状態」と表現するように、住宅ローン金利の高止まりや経済的な不確実性が逆風となっていますが、着実にシェアを拡大させています。

市場別では、DIYで店舗を利用する一般消費者は依然としてインフレや燃料費の高騰に懸念を抱いており、大規模なリフォームプロジェクトには慎重な姿勢を崩していませんが、小規模なリフォームへの関心は高く、これが業績の上振れにつながりました。さらにマクロ経済の影響を受けにくいプロの顧客の取り込みに重点を置いたことも奏功しています。
マクフェイルCFOは2026年5-7月期決算の内容について「業績は我々の予想を上回った」とコメントした上で、「顧客はより小規模なプロジェクトへの関与を続けており、需要は広範に及ぶ」との見方を示しています。

決算発表時のガイダンスでは2027年1月通期の売上高増加率を2.5-4.5%、既存店売上高の増加率を0-2.0%、粗利益率を33.1%、調整後営業利益率を12.8-13.0%、調整後EPSの伸び率を0-4.0%と予想し、2026年5月に発表した内容を据え置きました。マクフェイルCFOは市場の不確実性の高まりを据え置きの理由に挙げています。
アプライド・マテリアルズ、売上高と営業利益が過去最高
半導体製造装置の世界大手、アプライド・マテリアルズ(AMAT)が発表した2026年5-7月期(第3四半期)決算は売上高が前年同期比25%増の91億1500万ドル、純利益が43%増の25億3800万ドルでした。調整後のEPS(1株利益)は3.50ドルとなり、LSEGがまとめた市場予想の3.395ドルを3.1%上回っています。
売上高と営業利益はともに四半期ベースの過去最高を更新しました。人工知能(AI)が世界で急速に普及する中、最先端の半導体製造に必要な材料エンジニアリング・ソリューションへの需要が拡大し、業績を押し上げました。特にAIインフラの構築を支える高帯域幅メモリー(HBM)向けのDRAMや先端ロジック、高度パッケージングといった分野が堅調です。

セグメント別では半導体製造装置を主軸とする半導体システム部門が好調で、売上高が27%増の70億4000万ドル、営業利益が45%増の26億5700万ドル。売上比率はDRAM関連が26%と前年同期の22%から上昇し、業績のけん引役となっています。製造装置の最適化や生産性の向上を図る保守・サービス部門は売上高が22%増の17億8100万ドル、営業利益が34%増の5億3600万ドルとこちらも2桁の増収増益です。
ゲイリー・ディッカーソン社長兼最高経営責任者(CEO)は「記録的な四半期業績を達成した」と説明し、2026年通年の半導体システム部門の売上高見通しをさらに引き上げる考えを明らかにしました。また、顧客の需要見通しを踏まえ、「2027年も力強い成長の年になる」と予想しています。
半導体プロセスを産学で共同開発する次世代の研究開発所、EPICセンターには2026年2月にサムスン電子、5月にはブロードコム(AVGO)が参画すると発表しています。アプライド・マテリアルズは2026年秋の稼働を目指すと明らかにしており、プロジェクトが実現に向けて大きく前進しているようです。

さらに世界的なAIインフラの構築を支援するためシンガポールでの製造・研究拠点を拡大する方針です。5億ドルを投じた新施設の稼働でクリーンルーム容量は2倍以上に増加しました。
決算発表時のガイダンスでは2026年8-10月期の売上高を97億5000万-107億5000万ドル、非GAAPのEPSを3.82-4.22ドルと予想しました。ともに中間値ではアナリストの予想を上回っています。



