大発会の日経平均は大幅反発
大発会の日経平均は大幅反発。米国市場でマイクロンテクノロジーなどの半導体株が大幅高となったことが好感され、次第にリスクオンの様相が強まる展開となりました。早い時間に上げ幅を4ケタに広げると、1,400円を超える上昇で前場を終了。後場も買いの勢いは緩まず、上を試す流れが続きました。終値では52,000円台を保てなかったものの、昨年11月以降の戻り高値を更新しました。一方、TOPIXは史上最高値を更新しました。
東証プライム市場の売買代金は概算で5兆7,800億円。値上がり銘柄数994に対し、値下がり564銘柄と、値上がり優位の展開でした。業種別では、非鉄金属、機械、電気機器などが大幅上昇、下落は鉱業と不動産の2業種のみとなりました。
個別では、日経電子版の報道から今後10年で巨額の投資が実施されるとの見方が強まった東京電力ホールディングス（9501）が急伸。アドバンテスト（6857）、レーザーテック（6920）、キオクシアＨＤ（285A）など半導体株が軒並み大幅高。フジクラ（5803）、ソフトバンクＧ（9984）などAI関連の動きの良さが目立ちました。地政学リスクの高まりを受けて、三菱重工（7011）、川崎重工（7012）、ＩＨＩ（7013）の防衛大手3社も買いを集めました。
一方、ニトリＨＤ（9843）、パルＧＨＤ（2726）、ＡＢＣマート（2670）など小売株には下落銘柄が目立ちました。国内長期金利の上昇で、住友不動産（8830）や住友林業（1911）など不動産・住宅関連の一角も軟調でした。
週足でみる東京電力ＨＤの株価推移
図表は、東京電力ホールディングス（9501）の2024年1月からの週足のローソク足に加え、13週・26週・52週移動平均線を挿入したチャートです。
下位は、売られ過ぎや買われ過ぎ、勢いなどをみるオシレータ系指標で代表的な相対力指数のRSI（9週ベース）の推移です。
2024年4月高値（1,114.5円）からの長い下落相場は、約1年後の2025年4月安値（360円）まで続きました。一方、2025年4月の「陽線差し込み足」と、6月の「陽線包み足」が底入れサインとなりました。
続いて、2025年3月高値（473.7円）から水平に引いた抵抗線①を突破したことで、上昇相場へ移行したことを確認したといえます。
2025年4月安値（360円）からの上昇相場は2025年11月高値（939.4円）までにとどまり、2024年4月高値を前に調整局面入りとなりました。
2025年11月高値からは大幅な値幅の調整となり、13週移動平均線や26週移動平均線を下回る連続陰線を形成し、2025年9月安値（619.1円）も一時的に下回ったことが確認できます。
2025年9月安値を下回ったことで、上昇相場から下落相場に移行したシグナルと捉えることができます。
一方、年明け1月5日の大幅高によって、直前のもみ合いを上放れる動きとなりました。26週移動平均線を上回って終えましたが、まずは週間の終値で同線を上回った状態を保てるかが上昇継続のポイントになります。
ただ、上回った場合でも、下向きで推移している13週移動平均線に頭を抑えられる可能性が高い点には留意が必要です。また、13週移動平均線を上回った後でも、2025年8月高値（787.9円）水準が抵抗線②として上値を抑えられやすい水準となります。
13週移動平均線や抵抗線②を上回ることができれば、2025年11月高値を超える可能性や、上昇相場の再開の見方を強めることができるでしょう。
つまり、現時点では2025年11月高値からの調整が大幅だったことによる自律反発の域を脱しえず、13週移動平均線や抵抗線②を上回るまでは様子見姿勢が有効です。13週移動平均線や2025年8月高値を上回れず、戻り高値をつけたあとに一段安の動きも想定できるためです。
現在、低下基調にあるRSI（9週ベース）の推移も、上昇に転じ50％水準を超えることが、反発の勢いの強さをみる上で重要なポイントになります。RSIが50％水準までしか戻せない場合、それだけ反発の勢いが弱いと判断することができます。
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