ライザップグループの株主優待は、チョコザップで使える優待券。他にも所有株数に応じて公式通販やグループのECサイトで使える商品券やポイントがもらえます。
本記事ではライザップグループの優待内容を紹介しつつ、直近5年間の業績や株価についても解説します。ライザップグループの株式を購入するかの判断材料として、ぜひ参考にしてみてください。
ライザップの株主優待はチョコザップで使える優待券
ライザップ(RIZAP)の株主優待は、チョコザップ(chocoZAP)で使える割引券です。さらに所有株数に応じてライザップ公式通販や、グループのECサイトで使える商品券も付いてきます。
カタログギフトはジムウェアやTシャツなどの衣類のほかに、ライザップグループが展開するパーソナル教室(英語・料理・ゴルフなど)の利用券も付いてきます。
さらに電化製品・美容品などの生活雑貨の購入に利用可能。最大3年間ポイントを積立できるので、使いきれなかった分は翌年に持ち越せるのも扱いやすいです。
2024年12月23日時点での株価は202円ですので、100株保有するには2万円以上を準備しなければいけません。
ライザップの基本情報
ライザップグループは、パーソナルトレーニングジム「RIZAP」やコンビニジム「chocoZAP」を中核事業として展開。他にもアパレル、雑貨、エンターテイメントなど多角的に事業展開するヘルスケア&ライフスタイル企業です。
事業領域は、以下の3つに分かれています。
・ヘルスケア美容事業
・ライフスタイル事業
・インベストメント事業
主力であるヘルスケア・美容分野では、パーソナル・トレーニングジム「RIZAP」が主力です。エビデンスに基づいた独自のボディメイクを提供し「結果にコミットする」をキャッチコピーにCMやネット広告を出稿。全国100店舗以上を展開し、高価格帯ながら徹底した指導と結果へのコミットメントで一定の顧客を獲得しています。
運動初心者向けのコンビニジム「chocoZAP」は、低価格・短時間・24時間営業を特徴とし、2024年9月時点で1704店舗と急速に拡大しています。月額2,980円(税抜)と入会しやすい料金設定で、多くの登録者を獲得しました。他にもゴルフや英語学習なども展開し、多様なニーズに対応しています。
ライフスタイル事業は、インテリア・アパレル・スポーツ用品・雑貨など多様なブランドを傘下に抱えています。上場子会社であるBRUNOはデザイン家電で人気を博し、夢展望はアパレルECで堅調な業績を維持。REXTは寝具や生活用品などの雑貨を販売しています。
インベストメント事業は、将来性のある事業や収益性の期待できるサービスへ投資を行うセクションです。SDエンターテイメントは、パチンコホールの運営を中心としたアミューズメント事業を展開。他にも、サッカークラブ湘南ベルマーレの経営母体でもあります。
ライザップグループは積極的なM&Aと事業再編を繰り返しながら、持続的な成長を目指しているのが伺えます。
株価と業績推移
ライザップの直近5年間における株価と業績の推移は、以下のとおりです。
参照:Traging View
2022年7月にチョコザップをリリースしてから、急速に全国展開を進めてきました。2023年3月期には先行投資で大幅な赤字を計上しています。
本来なら既存事業の黒字で新規サービスを展開すれば良かったのですが、すぐに利益を出せる構造ではなかったので、資金調達に苦労していました。過去にも急激な事業拡大による負債を抱えた経験があり、主力のヘルス事業の競争激化といった課題も抱えています。
ただし、チョコザップ会員数は順調に増えており、2024年8月には127万人の登録がありました。事業全体が黒字化していくかは、決算発表を見ていく必要があります。
配当金
直近5年間における一株あたりの配当金推移は、以下のとおり過去5年間の配当は0円でした。
2020年3月期:0円
2021年3月期:0円
2022年3月期:0円
2023年3月期:0円
2024年3月期:0円
最後に配当が支払われたのは2018年まで遡り一株あたり7.3円です。当時の株価から配当利回りを計算すると約0.6%でしたので、配当による安定収入は期待できません。
まとめ
RIZAPグループの株主優待は、主力サービスのチョコザップ(chocoZAP)利用特典に関するものが中心です。
100株(約2万円)から段階的に優待内容が追加され、取得株数に応じてチョコザップの割引券や無料券が配布されます。さらにライザップグループで使える特別優待券、優待ポイントが付与されます。
パーソナルジム「RIZAP」とコンビニジム「chocoZAP」を中心としたヘルスケア・ライフスタイル・インベストメント事業を展開。
とくにchocoZAPは2024年9月時点で1704店舗まで拡大し、会員数も127万人を突破するなど成長を見せています。ただし、2023年3月期に大幅な赤字を含み、配当も2018年以降実施されていないなど、投資するかどうかは慎重な検討が必要です。