「日経エンタメ・コンテンツ株指数」が5月18日から算出開始

ゲームやアニメが、いまや日本経済を支える大きな力になっていることをご存じでしょうか。日本経済の象徴といえば、かつては自動車産業でした。いまでも「トヨタ自動車」を筆頭に非常にすそ野の広い経済圏を構築しています。その自動車産業の大手9社の時価総額を、ソニーや任天堂といった主要コンテンツ企業9社の時価総額が上回る瞬間が2025年にありました。コンテンツ産業は今や「外貨を稼ぐ主力産業」へと変貌を遂げています。

そんな新しい時代に対応し、日本経済新聞社は5月13日、「日経エンタメ・コンテンツ株指数」の算出を開始すると発表しました。2026年5月18日から算出が始まります。同指数は一言でいえば、「日本を代表するエンタメ企業20社の平均点（スコア）」です。

採用されている企業は前述したソニーや任天堂に加え、バンダイナムコ、東宝、東映アニメーションなど、時価総額が大きく、業界に影響力のある精鋭が集められています。特定の1社（例えば任天堂）だけが絶好調で指数の動きを左右しないよう、1社の影響力（ウエート上限）は最大10％までに制限されています。また、年に1回定期見直しを実施し、11月末に銘柄を入れ替えます。これにより、業界全体の調子をバランスよく映し出します。

日経エンタメ・コンテンツ株指数構成銘柄（日本経済新聞社公表資料よりDZHFR作成）

上記指数とは別に、ゲームやアニメ関連の銘柄で構成されたETF「グローバルＸゲーム＆アニメ-日本株式ETF」（2640　GXゲーム日本株）があります。日経エンタメ・コンテンツ株指数は、おもちゃや映画、キャラクターIPなど、エンタメ界の「オールスター」を集めた構成なのに対し、GXゲーム日本株ETFは名前のとおり、よりゲームやアニメに特化した内容となっています。こちらはETFなので当然、株式市場で売買が可能です。ゲームやアニメ関係の会社に投資したいけど、どの企業が良いのかわからないといった投資初心者の方などにも人気があります。

「日経エンタメ・コンテンツ株指数」はあくまで指数ですので、売買はできません。ですが、新たに指数の算出が始まると、それに連動した投資信託などが発売されることはよくありますので、登場を待ちたいところです。

IP関連銘柄は前述したように2025年前半に大きく上昇しましたが、その後は調整が長く続いています。2026年はAIブームによるメモリ価格の高騰などで、特にゲームハードを販売する任天堂やソニーなどは強い逆風にさらされてきました。そんな厳しいなかでの船出となる新指数ですが、日本のコンテンツそのもの未来が暗いというわけではないと思います。ここからの巻き返しに期待したいですね。