13日の日経平均は6日ぶり大幅反落。終値は330円安の26119円。注目の米12月消費者物価指数は市場予想並みの結果となり、これを受けた米国株は上昇した。しかし、インフレが減速するとの見方から、米長期金利が低下して為替市場ではドル安・円高が進行。こちらが嫌気されて下落して始まった。
寄り付きは小幅安であったが、すぐに下げ幅を3桁に拡大。いったん持ち直したものの、国内長期金利が上昇したことで来週の日銀金融政策決定会合への警戒が高まり、一気に下げ幅を300円超に広げた。指数寄与度が大きいファーストリテイリング(9983)が決算を受けて急落したことも指数を押し下げた。26100円を下回ったところで節目の26000円を前に踏みとどまったが、戻りは緩慢。終盤にかけて改めて売られる場面もあり、安値圏で取引を終えた。
東証プライムの売買代金は概算で3兆4500億円。SQ日で商いはやや膨らんだ。業種別では銀行、鉄鋼、空運などが上昇した一方、輸送用機器、精密機器、食料品などが下落した。
半導体株が強く、レーザーテック(6920)や東京エレクトロン(8035)が大幅上昇。反面、円高進行を嫌気して、三菱自動車(7211)やマツダ(7261)など自動車株が大幅に下落した。