13日の日経平均は反発。終値は142円高の26478円。米国株安を受けても上昇して始まると、序盤は上を試す展開。10時近辺では節目の26500円を上回り、上げ幅を200円超に広げた。26500円台は定着せず、次第に上値が重くなったが、萎んでも26400円近辺では踏みとどまった。後場は米6月消費者物価指数(CPI)の発表を前に動意が限られ、狭いレンジでのもみ合いに終始した。
東証プライムの売買代金は概算で2兆0600億円と低水準。業種別では電気・ガス、空運、パルプ・紙などが上昇した一方、鉱業、水産・農林、保険などが下落した。
上期および通期の見通しを大幅に引き上げたパルグループホールディングス(2726)が急騰。半面、米長期金利の低下くらいしか弱材料が見当たらない中、東京海上ホールディングス(8766)が商いを伴って3%を超える下落と大きめの下げとなった。