「ガソリン代、株主優待で割引にならないの?」「投資をしながら家計の負担をおさえたい」とお考えの方は多いのではないでしょうか。
株主優待でガソリン代を割引にするためには、リログループの株主優待を利用する、株主優待でクオカードをもらい、利用できるガソリンスタンドで支払うという2つの方法があります。
今回は、リログループの株主優待で、ガソリン代が割引になるガソリンスタンド、クオカードがもらえる石油開発企業株式会社INPEXの株主優待を紹介していきます。
リログループの株主優待でガソリン代が割引に
株式会社リログループは、福利厚生・借上社宅管理・海外赴任支援・賃貸管理などを営む企業です。主に、企業の福利厚生のアウトソーシング、転勤者向け住宅手配、社宅管理など社員が働く上で生じることを請け負うBtoBのサービス企業となっています。
リログループの株主優待は、国内20,000ヵ所の宿泊施設、国内外200,000件以上のサービスメニューを優待価格で利用できます。2025年の株主優待では、サービスメニューにガソリンスタンドでの給油も含まれています。

直近5年間の株価の推移は以下の通りです。

出典:TradingView(以下のチャートも同様)
「リログループ株主優待ClubOff」を参考に、ガソリン代が割引になるガソリンスタンドを見ていきましょう。
リログループでガソリン代が割引になる、ガソリンスタンド
日本の主な石油開発企業には、INPEX、石油資源開発(JAPEX)の他に、大手総合エネルギー企業のENEOS、出光興産、コスモエネルギーなどがあります。
多くのガソリンスタンドは「ENEOS」「IDIMITSU」「COSMO」などの名称となっていますが、販売企業(石油元売り企業)は本部が直接運営する直営店と、開発企業の代理店(特約店・販売店)があります。
今回取り上げるガソリンスタンドは、直営店、代理店の一部です。
代理店は数が多く、全て紹介するのは難しいため詳細が気になる方は「リログループ株主優待ClubOff」でご確認ください。
コスモ石油販売、COSMO
ENEOSの対象店舗
出光・IDIMITSUの対象店舗
オカモトセルフ
1.コスモ石油販売、COSMO
コスモ石油販売(直営店)は、ガソリン・経由を現金で支払うと店頭一般価格より1~2円/L引きとなります。
代理店の東北エリア湊商事限定COSMO、岩手県店舗限定COSMO(有限会社小沢商会)は店頭表示価格から3円/L引きです。
2.ENEOSの対象店舗
ENEOS の子会社「ENEOSモビリニア」では、会員限定優待クーポンとしてガソリン・軽油が店頭価格から2円/L値引きされます。静岡県店舗限定ENEOS(アイカワ株式会社)はレギュラーガソリンが5円引きです。
3.出光・IDIMITSUの対象店舗
出光興産の創業者と新出光の創業者は兄弟で、新出光は、出光興産・ENEOS・コスモ石油各社とフランチャイズ契約を結んでいます。
今回の株主優待の対象店舗となっている新出光のイデックスグループには、イデックスリテール福岡やイデックスリテール南九州などがあります。
代理店は、新潟県のアポロステーション(株式会社加藤油店)がガソリン・軽油2円/L引き、千葉県店舗限定IDEMITSU(千葉石油)は2円/L引きです。
4.オカモトセルフ
オカモトセルフでは、株主優待でガソリン・軽油が2円引/Lとなります。
※株主優待は変更となる可能性がありますので、企業のホームページで最新の情報を確認しましょう。

クオカードがもらえるINPEXの株主優待
株主優待でクオカードがもらえる企業は数多いですが、今回は石油開発企業である株式会社INPEXの株主優待を紹介していきます。
株式会社INPEXは、東京都港区赤坂に本社を置く日本最大規模の石油・天然ガス開発企業です。石油・天然ガス事業に加え、CCS(二酸化炭素回収・貯留)、再生可能エネルギー事業などを提供する総合エネルギー開発企業として事業を展開しています。
政府が黄金株(拒否権付株式)を持つ企業としても知られています。

2025年12月末期の株主優待から新制度が適用され、保有年数が2年間に達した年に800株以上を保有している株主は、通常の優待品に加えて当社オリジナル記念品が1回贈呈されることになりました。
同社の株価もチェックしておきましょう。

※上記は「優待銘柄」の紹介であり、購入を推奨するものではありません。企業や財務の分析は筆者個人の見解に基づくものであり、筆者が所属する組織・団体の公式見解ではありません。
株主優待品は変更になる可能性があります。
まとめ
リログループの株主優待を利用する、または株主優待でクオカードをもらい利用できるガソリンスタンドで支払うことで、投資をしながらガソリン代が割引になります。
株主優待を目的とした投資は、本来の目的と異なる上に優待の改悪や廃止などの可能性がありますので推奨できません。
投資をする際は、優待内容だけでなく企業の業績や業界の将来性、配当なども含めて総合的に判断することが重要です。自身の投資方針に合わせて、最適な銘柄を選びましょう。
