週明けの日経平均は急反落
2月相場入りとなった週明けの日経平均は急反落となりました。トランプ米大統領が2月1日にカナダなどに関税を課す大統領令に署名したことが嫌気され、600円超下落して始まりました。1,100円超下げて38,500円を割り込んだところでいったん切り返す場面がありましたが、後場は安値圏でのもみ合いが継続し、4ケタの下落で取引を終えました。
東証プライム市場の売買代金は概算で5兆5,600億円。値上がり銘柄数154に対して、値下がり銘柄数1,470と全面安の展開となりました。業種別では、プラスは情報・通信の1業種のみで、輸送用機器、精密機器、パルプ・紙などが大幅な下落となりました。
個別では、トヨタ自動車(7203)が5.0%安、ホンダ(7267)が7.2%安、マツダ(7261)が7.5%安と自動車株が軒並み大幅安となりました。ファーストリテイリング(9983)、キーエンス(6861)など値がさ株が全般軟調。下方修正を発表したソシオネクスト(6526)や日本ハム(2282)が急落しました。一方、フジHD(4676)が人気化して14.4%高。ソフトバンクG(9984)がプラスで終えたほか、KDDI(9433)など通信株の一角が逆行高となりました。
週足でみるトヨタ自動車の株価推移
図表は、トヨタ自動車(7203)の2022年12月旬からの週足のローソク足に加え、13週・26週・52週移動平均線を挿入したチャートです。下方のグラフは、オシレータ系指標で代表的な相対力指数(RSI)の9週ベースの推移です。
2023年3月安値(1,764円)を起点に、2023年9月中旬ごろからのもみ合い相場を挟んで、二段上げの上昇トレンドが発生しました。
現在は、上場来高値となった3月27日高値(3,891円)からの調整局面にあります。2024年8月の急落時には一時2,183円まで下落する場面がありましたが、週足では「十字足」を形成し、下げ止まった格好となっています。
2024年8月安値(2,183円)からの反発局面では、下落基調が続いた13週移動平均線や26週移動平均線などを上値で意識して伸び悩む動きが12月中旬ごろまで続きましたが、12月後半に終値で26週移動平均線を上回ったことが強気シグナルとなり、次の週には「大陽線」を形成しました。
一方、12月27日の高値3,220円まで上昇した後は早々に押し戻される展開となりました。上場来高値から2024年8月安値までの下落幅に対して、61.8%戻しとなる3,240円処が意識されたことが考えられます。
今年に入ってからは、上昇基調にある13週移動平均線まで調整しており、まずは同線をサポートに反転上昇につながるかが焦点となります。2月相場入りとなった週明けの急落によって、再び13週移動平均線まで下落したからです。直下で推移している26週移動平均線までの一時的な調整は許容範囲ですが、そこも明確に下回るようだと、弱気シグナルを発することになりそうです。
というのは、2024年8月安値からの反発局面で形成した戻り高値をつないだ支持線①や、2024年8月安値を切り上げる安値同士をつないで延長した支持線②なども重複している重要なフシ目にあたるためです。ですから、26週移動平均線までの調整にとどまるかは、当面のトレンドをみる上で重要となります。
仮に、週間ベースの終値で26週移動平均線を明確に下回ると、2024年後半の安値を試す動きにつながることが予想されます。一方、26週移動平均線までの調整にとどまれば、12月高値(3,220円)超えを試す展開につながるシナリオが浮上することになるでしょう。