週明けの日経平均は小反発
週明けの日経平均は小反発となりました。先週末の米主要指数のまちまちの結果を受けて、寄り付きは小幅安。場中は方向感が定まらず、プラス圏とマイナス圏を行き来する展開となりました。下げ幅を3桁に広げても39,000円は割り込まずに底堅く推移する一方、戻してプラス圏に浮上してくると上値が重くなる展開でした。
東証プライム市場の売買代金は概算で4兆3,900億円。値上がり銘柄数589に対して、値下がり銘柄数1000と値下がり優位の展開となりました。業種別では、ゴム製品、石油・石炭、その他製品などが上昇した一方、鉱業、精密機器、輸送用機器などが下落しました。
個別では、防衛関連の川崎重工(7012)やIHI(7013)が大幅上昇。上方修正や増配を発表したサンリオ(8136)がストップ高となり、好決算が確認できたキオクシア(285A)が商いを伴って急伸しました。一方、トランプ大統領の関税に対する発言などから、自動車株が軒並み安。楽天グループ(4755)が本決算を受けて売りに押されました。MS&AD(8725)は通期見通しの据え置きが嫌気されて4%を超える下落。下方修正を発表したオリンパス(7733)が急落しました。
週足でみる楽天Gの株価推移
図表は、楽天グループ(4755)の2021年1月頃からの週足のローソク足に加え、13週・26週・52週移動平均線です。下位は、売られ過ぎや買われ過ぎなどをみるオシレータ系指標で代表的な相対力指数のRSI(9週ベース)の推移です。
大局的な流れとしては、2021年3月高値(1,545円)を起点とした三段下げの下落トレンドが一巡し、2023年6月安値(466円)を起点に上昇トレンドが継続している局面です。
2023年6月安値をつける直前高値となった2023年5月の戻り高値(749円)を上回ったことで、上昇トレンドに転換したことを確認しました。この上昇トレンドがどこまで続くかが焦点となります。
昨年8月の急落で52週移動平均線を一時的に下回る場面がありましたが、翌週には早くも13週移動平均線上に回復。同年4月高値(920.5円)をクリアしたことで、上昇トレンドは継続していると判断できます。
直近高値である昨年9月高値(1,069.5円)の水準は、2021年8月安値(1,041円)を起点とした抵抗線①に上値を抑えられる格好となりました。2021年3月高値からの下落トレンドの下落幅に対して、概ね半値戻し(1,005円処)に近い水準でもありました。
昨年9月高値が当面の高値となり、再び52週移動平均線まで下落する場面がありました。しかし、足元は13週移動平均線を上回り、昨年9月高値の更新が視野に入ってきました。
週明けの同社株は2月14日に発表した、24.12期の連結営業損益(IFRS)が530億円の黒字(前の期は2129億円の赤字)だったと発表。純損益は1624億円の赤字(前の期は3395億円の赤字)となりました。純損益が市場予想よりも赤字幅が大きかったことが嫌気され、一時は950円を割り込む場面がありました。
この先、上昇トレンド継続を追認するためには、13週移動平均線上を保つ状況から9月高値を超えることが条件となります。現在、RSI(9週)は強気局面の50%以上を推移しているほか、13週移動平均線と26週移動平均線が同じ水準に収束しており、今後のトレンド発生を通じて拡大が始まる可能性が考えられます。
9月高値を超えることができれば、抵抗線②が次の節目(上値メド)となり、抵抗線②を超えれば、抵抗線③までの上値余地を想定することができそうです。