中国株、あのテーマはどうなった？

第72回　中国の家電その2：DeepSeekがゲームチェンジャー

#中国株 #ニュース解説 #銘柄選び

2025年2月26日

村山広介

中国4大テレビメーカーが採用

この連載の第55回（2024年9月18日）で中国の家電を取り上げた際、「勝負の分かれ目は海外」とご紹介しましたが、半年もたたないうちに事情が変わってきました。ゲームチェンジャーになったのは、中国発の大規模言語モデル「DeepSeek（ディープシーク）」です。2月半ばに、中国の主要テレビメーカー4社が相次いでDeepSeekと接続する人工知能（AI）テレビを発表しました。

先陣を切ったのはハイセンスグループ。傘下に上場企業の海信家電集団（00921/000921）や海信視像科技（600060）を抱え、旧東芝の「レグザ」ブランドも手掛ける家電大手です。同社は2月12日、「ハイセンスAIテレビ」を含むスマートホーム製品にDeepSeekを使った機能を導入すると発表しました。ユーザーはハイセンス製テレビのリモコンにあるAI機能ボタンを押せばDeepSeekを起動できるようになります。音声操作でDeepSeek対応のAIアシスタントとの対話画面を呼び出すこともできます。

続いて「長虹」ブランドを展開する四川長虹電器（600839）が13日、自社製AIテレビがDeepSeeKモデルに接続すると発表しました。同社製AIシステム「滄海智能体」を搭載したモデルが対象で、音声対話ができることが特徴です。ユーザーは「DeepSeek-R1」フルスペック版を基盤とする“深度思考”タイプか、問いに即応する「快速響応」タイプを選択できます。

ハイセンスのテレビ売り場

AIが実現するテレビの高性能・多機能化

「ハイセンス」と「長虹」のAIテレビは、AIアシスタントやAIエージェントを通じてDeepSeekの機能を活用します。一方、スカイワース（00751）はDeepSeekを基盤AIエコシステムに組み込んでおき、AIエコシステムがスマートハードウエアのAI機能を統括する方法を取りました。

スカイワースが14日に発表したDeepSeeK搭載のAIテレビ新モデル「G7F Pro」と「A5F Pro」は、スマートテレビ用オペレーティングシステム「酷開AI OS（Coolita OS）」を通じて「DeepSeek-R1」フルスペック版を取り入れました。同社によると、「G7F Pro」はDeepSeekの機能により方言の認識やあいまいな意味の理解が可能で、映画・テレビドラマや音楽などのコンテンツをより正確に検索できるようになりました。さらに、動画編集、アンビエント音楽の生成、スピーチトレーニング、旅行スケジュール管理など多彩なタスクを実行できます。

TCL科技集団（000100）も類似した方法を採用しました。同社は17日、DeepSeekを自社製の「伏羲AIプラットフォーム」に組み込み、同社製テレビの画質と音質を向上させ、マンマシンインターフェースやコンテンツ生成の能力が強化したと発表しました。現在、TCLテレビは16種類の「スマートエージェント」を搭載しています。また、エアコンも「TCL伏羲大規模モデル」とAIアシスタントを通じてDeepSeekと接続し、音声対話の精度向上や実現したといいます。故障診断機能が強化され、過去のデータの分析により潜在的なリスクを予測・警告できるようになりました。

スカイワースのテレビ売り場

課題は販売価格、DeepSeekの安全保障リスク

こうした華々しい発表に接すると、DeepSeekの導入によって中国家電が一気に新世代に突入した感じを受けますが、課題も抱えています。一つは販売価格です。

中国テック系メディア『36kr』によると、DeepSeek対応のAIテレビは、非対応の製品と比べて約1000－1500元高い価格設定となっています。例えば、TCLの65インチ「T6L QD-Mini LED AI TV」の場合、オンラインモール「京東（JD）」のオフィシャル直営旗艦店での販売価格が3499元で、国の補助金を受け取った後の実質購入価格は2799元となります。一方、DeepSeek対応ではないTCLの65インチモデル「V8H Pro-J AI TV」は、同じく京東のオフィシャル直営旗艦店での販売価格が2099元、国の補助金受け取った後の実質購入価格は2039元です。

もう一つの問題は、DeepSeekを搭載した製品が海外市場に受け入れられないリスクです。米ABCテレビは2月初旬、DeepSeekが利用者のデータを中国政府に送信する機能を有していると報じました。専門家がDeepSeekのプログラミングコードを分析したところ、利用者のデータが中国政府の影響下にあるサーバーに送られる機能を有することが分かったといいます。米国などが安全保障上のリスクを理由に規制を導入すれば、中国発の動画共有アプリ「TikTok（ティックトック）」の二の舞になりかねません。