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「消費降級」で明暗、外食チェーンの激しい争い

#中国株 #ニュース解説 #投資アイデア

2024年3月31日

奥山要一郎

海底撈は回転率がアップ

香港市場で上場企業の2023年12月期決算が出揃ってきました。23年はゼロコロナ政策終了後の「初年度」に当たったため、どれだけ回復しているかが注目されます。今回は外食チェーン大手の業績を比べてみたいと思います。

まずは主要企業の23年12月期決算をまとめてみます。

◇呷哺呷哺餐飲管理（シャブシャブ、00520）

売上高：59億1796万元（25.3％増）

純損失：1億9466万元（赤字継続）

◇味千（中国）控股（00538）

売上高：18億1540万元（27.0％増）

純利益：1億8118万元（黒字転換）

◇海底撈国際控股（ハイディーラオ、06862）

売上高：414億5334万元（33.6％増）

純利益：44億9908万元（227.3％増）

◇九毛九国際控股（09922）

売上高：59億8585万元（49.4％増）

純利益：4億5346万元（820.2％増）

◇ヤム・チャイナ（09987）

売上高：109億7800万米ドル（14.7％増）

純利益：8億2700万米ドル（87.1％増）

各社とも業績は概ね改善し、海底撈と九毛九は3桁の増益率となりました。ただ、一番上の呷哺呷哺だけ赤字継続となっています。ちなみに、23年の中国飲食業の売上高は前年比20.4％増でしたので、伸び率がこれより高いか低いかが一定の参考になると思います。

この中から火鍋レストランで最大手の海底撈を取り上げてみます。

同社は23年12月期で前年比33.6％増収227.3％増益でした。好業績の主因はもちろん、ゼロコロナ政策の終了に伴い客足が回復したこと。海底撈レストラン売上の96.5％を占める中国市場が同35.8％増収、香港・マカオ・台湾市場が同32.7％増収でした。中国市場の客単価は、割引プロモーションの影響で前年の103.2元から97.3元に減少しましたが、テーブル回転率が同0.9pt上昇の3.8回転／日となり、既存店売上高は同27.8％増でした。

同社の特徴は、このテーブル回転率です。21年は3.0回転／日、22年は2.9回転／日でしたが、前述のように23年は3.8回転／日まで回復してきました。店に客が戻り、効率よく稼げる体質になってきたと考えられます。店舗数は、1329店（21年）、1349店（22年）、1351店（23年）とほぼ横ばいのため、限られたスペースで集客率を高めてきたと言えます。

ちなみに、“コロナ前”のテーブル回転率を見ると、18年は5.1回転／日、19年は4.8回転／日と驚異的な数字でした。これは当時、ライバルが多くなく、海底撈が業界で「この世の春」を謳歌していたからでしょう。

同社は最大1491店（21年6月末）あった中国店舗数を減らしてスリム化を図ってきました。コスト削減も進め、23年12月期の原材料費の対売上比率は前年比0.7pt低下の40.9％、人件費の対売上比率は同1.5pt低下の31.5％でした。後者について、同社は業界内で高い水準を誇っていましたが、同業の呷哺呷哺と同じ水準まで下がってきました。拡大路線や手厚い福利厚生を調整し、「稼げる体質」を築きつつあると言えるでしょう。また、店舗網再編などが一服し、減価償却費は前年比11.3％減少、対売上比率は同3.6pt低下の7.1％となっています。

24年3月にはフランチャイズ展開を開始すると発表し、事業規模の拡大を目指す方針を掲げました。もっとも、24年の新規開店数は一桁台の増加率にとどめる考えです。このことは、私も参加した1月のアナリストミーティング（北京市で開催）で同社IRが明らかにしていました。その分、顧客満足度向上やサービス充実化をさらに進める計画とのことです。

高級志向の火鍋は思わぬ苦戦

さて、外食大手の中で唯一の赤字継続となった呷哺呷哺。この背景には「消費降級（消費のダウングレード）」という中国ならではの事情が絡んでいました。同社自身、「消費降級がミドル～ハイエンドブランドを指向する『湊湊（ツォウツォウ）』に打撃を与え、同部門で赤字を計上した」と認めています。

呷哺呷哺が展開する鍋料理（しゃぶしゃぶ）レストランは2種類あります。大衆的な位置付けで社名でもある「呷哺呷哺」（レストラン売上全体の約54％）、前述のやや高級志向でオシャレな内装の「湊湊」（同約46％）です。湊湊の全体に占める売上比率は19年時点で約2割でしたが、22年には50.1％まで高まっていました。

この湊湊が23年は不振でした。テーブル回転率は1.9回転／日から2.0回転／日に微増しましたが、1人当たり消費額は22年の150.9元から142.3元に低下。「客回り」はまずまずだったものの、「実入り」が伸びなかったということです。これを受け、既存店売上高は前年比9.7％減少しました。