二季報を使った銘柄選び（１０）　ランキングを使って銘柄を探す、「高配当利回り」はお宝銘柄の宝庫？10％を超える高配当銘柄がザクザク

中国株への投資を始めてみたいけど、どんな銘柄に投資していいか分からない。香港、上海、深センの取引所には合わせて8000近くの銘柄が上場しているので迷うのは当然です。そんな場合は、「中国株二季報」を活用して銘柄を探してみるのがいいでしょう。中国株二季報には、中国株を取引するに当たっての基本情報から、中国市場の概況、中国の業界動向、個別銘柄の情報などがぎっしりと詰まっています。このシリーズでは、中国株二季報を利用した中国株の銘柄選びについて紹介していきます。

▼参考

中国株二季報の最新号はこちら

中国株をこれから始めようとした場合、まずは銘柄選びの手掛かりが欲しいですよね。とはいえ、数多くの銘柄の中から自分で有望銘柄を見つけ出すのは大変です。そんなとき参考になるのが、巻末付録の「ランキング」です。今回は「高配当利回り」ランキングの活用法を紹介します。

「高配当利回り」銘柄の活用法

配当利回りは、株価に対する年間の配当額の割合を示したもので、１株当たり年間配当額÷株価×100で計算することができます。投資額に対して1年間に何パーセントの配当リターンを得られたかを示す指標です。配当については、通常は期待される予想配当額を使い、「中国株二季報」でも今期の予想配当利回りを掲載しています。

仮にあなたがある銘柄Aを保有していて、年間の1株当たり配当額が0.5HKドル、株価が50HKドルだったとします。上記の式に当てはめて配当利回りを計算すると（0.5÷50×100＝10）、銘柄Aの配当利回りは10％となります。配当利回りが高ければ高いほど投資効率がよいことを意味し、逆に配当利回りが低ければ低いほど投資効率が悪いことを意味します。

株式投資による利益は、株価上昇による「キャピタルゲイン」と配当による「インカムゲイン」に分けられます。仮に株価が上昇しなかったとしても、配当による「インカムゲイン」が大きければ、それだけ投資リターンが大きくなります。上記の例のように配当利回りが10％あれば、「キャピタルゲイン」がゼロだったとしても、理論的には10年で投資資金を回収することができます。

「中国株二季報」2024年春号で、実際の配当利回りを見てみましょう。高配当利回りランキングの上位には、配当利回りが10％を超える銘柄が並んでいます。あくまで予想配当額にもとづいて算出しているので、予想が外れることもあります。「中国株二季報」では、予想についてファクトセット社のコンセンサス予想を採用しています。ブローカー各社が出した予想を平均したものです。

「中国株二季報」で採用している銘柄の平均は、2024年春号では4.1％となっています。これがどの程度の水準なのか日本株と比較してみます。東京証券取引所が公表している資料によると、2024年2月時点でプライム市場の有配会社平均が2.06％となっていますので、中国株銘柄の配当利回りは約2倍の水準です。しかも、日本株銘柄では、どんなに探しても10％を超えるような配当利回りの会社は見つかりません。

ランキングの上位には、石炭大手のエン鉱能源（01171）、コンテナ海運大手の中遠海運控股（01919）、石油元売り大手のシノペック（00386）のような世界的な企業も顔を出してきています。「中国株二季報」では上位45銘柄まで掲載していますが、総資産で世界トップ4の銀行である中国工商銀行（01398）、中国建設銀行（00939）、中国農業銀行（01288）、中国銀行（03988）は、配当利回りが8％から9％前後あり、経営も安定していることから投資妙味が高まっています。かつて中国株と言えば、その成長性が注目されてきましたが、最近では配当利回りの高さに着目する人が増えてきています。

定期預金との比較

ついでに日本で銀行にお金を預けた場合と比較してみましょう。低金利の日本では、銀行に定期預金したとしても、得られる金利は微々たるものです。日銀がマイナス金利政策の解除をしたことを受け、「三菱UFJ銀行が普通預金金利を20倍に引き上げ」という見出しが踊りましたが、普通預金金利はたったの0.02％です。1年定期預金も金利を12.5倍に引き上げていますが、それでも0.025％しかありません。100万円預けても税引き前でたったの250円です。悲しくなる金額です。

銀行に預けるくらいなら、平均配当利回り約4％の中国株に投資し、毎年4万円（税引き前）の配当をもらった方がお得ですよね。高配当利回りランキングで気になる銘柄が見つかったら、個別銘柄のページで業績を確認してみてください。

なお、ランキングを見る際の注意点としては、ブリリアンス・チャイナ（01114）や太古A（00019）のように特別配当を実施する銘柄などは配当利回りが極端に出ることがあるほか、中間配当などを実施している銘柄では、投資する時期によっては、すでに配当が実施されてしまっているケースがあるという点です。

配当利回りは、あくまで1年間まるまる投資した場合に得られるリターンである点に注意が必要です。最新の配当の実施状況については、「中国株二季報」のWEB版である「二季報WEB」などでご確認ください。