中国株への投資を始めてみたいけど、どんな銘柄に投資していいか分からない。香港、上海、深センの取引所には合わせて8000近くの銘柄が上場しているので迷うのは当然です。そんな場合は、「中国株二季報」を活用して銘柄を探してみるのがいいでしょう。中国株二季報には、中国株を取引するに当たっての基本情報から、中国市場の概況、中国の業界動向、個別銘柄の情報などがぎっしりと詰まっています。このシリーズでは、中国株二季報を利用した中国株の銘柄選びについて紹介していきます。
▼参考
従業員数データの活用法を解説
今回は個別銘柄ページ最下部の基本データのうち、従業員数についての続きです。前回はその従業員数が増えている企業と減っている企業の違いについて解説しました。今回は従業員数を使った経営指標について見ていきます。
規模の大きな会社は当然従業員も多いため、従業員数を単純に比較してもあまり意味はありません。従業員がたくさんいても、収益を生み出していなければ、人件費がかさんで経営を圧迫してしまいます。そこで、売上高を従業員数で割って、従業員1人当たりに換算し、1人の従業員がどれだけの売り上げを上げているかをみてみます。例えば、従業員数の多い電気自動車のBYD（01211/002594）で実際に計算してみます。
実際に1人当たり売上高を計算してみる
この指標は一般に１人当たり売上高（Revenue per Employee：RPE）と呼ばれ、企業の生産性を測る指標として知られています。売上高は期間が違うと比較ができないので、12カ月の期末決算の売上高を使います。BYDの2023年の売上高は6023億1535万元、同期末の従業員数は70万3500人です。計算すると6023億1535万元÷70万3500人＝85万6170元となります。平均すると従業員1人が年間で85万6170元（約1746万5900円）を稼ぎ出している計算です。
出所：中国株二季報2024年夏秋号
BYDの1人当たり売上高を出してみました。ただ、この指標だけで投資対象として良いか悪いかを判断するのはできないので、ほかの会社と比べて判断します。ここではBYDが属する自動車業界の同業他社の1人当たり売上高を出してみます。
同業と比較すると見えてくるBYDの意外な姿
従業員数や売上高のランキングで他社を圧倒していたBYDですが、1人当たり売上高で見るとまた違った姿が見えてきます。2023年の売上高、同年末の従業員数で計算すると、BYDの1人当たり売上高は85万6200元となり、同業の中では最も低い水準にあることが分かります。BYDの場合、バッテリー開発を自社で手掛けていたり、電子機器の受託製造サービスも展開したりしているので、その分だけ従業員が多くなり、1人当たり売上高が小さくなってしまいます。基本的に自社で開発・製造する経営スタイルのため、経営効率の観点で見ると他社に比べて優位性が低くなりますが、自社のノウハウや技術の蓄積がBYDの優位性を生み出していると言えます。
一方で新興EVメーカーの理想汽車（02015）、小鵬汽車（09868）、蔚来集団（09866）は１人当たり売上高が比較的大きく、経営効率の面で優位性があると言えます。新興メーカーは開発や設計を自社で行う一方、生産を外部に委託しているケースが多く、従業員を比較的小規模に抑えています。経営効率が高く、設備投資を抑制できる一方、委託先に生産を依存することになるため、中長期で見た場合には製造コストが高くなるケースもあります。このあたりに経営方針の違いが表れてきます。
自社の過去の水準と比較してみる
次に同じ会社内で過去の水準と比較してみます。他社との比較で優位性が低かったとしても、自社の過去の水準と比較して1人当たりの売り上げ貢献が高まっているのであれば、同じ従業員数でより多くの収益を上げることができるようになっているため、投資対象として魅力が高まります。
BYDを例に1人当たり売上高の推移を出してみます。2010年には1人当たり売上高が約26万元でしたが、2020年には約68万元へと2.6倍に拡大。2023年には約86万元となり、2010年比で3.3倍に増えています。2010年に比べて2023年には1人の従業員が3.3倍の働きをしていることになります。従業員1人当たりの売上高は着実に増加し、経営効率も高まってきていることが分かります。
逆にこれが減少傾向にあるようだと要注意です。1人当たり売上高が継続的に減っている企業は同じ従業員数で年々売り上げが減っていくことになるので、人件費負担が増していきます。利益を生みにくい体質になっていくことを意味しますので、投資対象としては避けて方がいい銘柄といえます。
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