中国株の銘柄選び

二季報を使った銘柄選び(9) ランキングを使って銘柄を探す、「低PBR」だけで割安株を探してはいけない

中国株への投資を始めてみたいけど、どんな銘柄に投資していいか分からない。香港、上海、深センの取引所には合わせて8000近くの銘柄が上場しているので迷うのは当然です。そんな場合は、「中国株二季報」を活用して銘柄を探してみるのがいいでしょう。中国株二季報には、中国株を取引するに当たっての基本情報から、中国市場の概況、中国の業界動向、個別銘柄の情報などがぎっしりと詰まっています。このシリーズでは、中国株二季報を利用した中国株の銘柄選びについて紹介していきます。


▼参考

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中国株をこれから始めようとした場合、まずは銘柄選びの手掛かりが欲しいですよね。とはいえ、数多くの銘柄の中から自分で有望銘柄を見つけ出すのは大変です。そんなとき参考になるのが、巻末付録の「ランキング」です。今回は「低PBR」ランキングの活用法を紹介します。


「低PBR」も割安銘柄を探す基本指標


PBRとは、Price Book-value Ratioの頭文字を取ったもので、日本語では「株価純資産倍率」と呼ばれます。株価が割安か割高かを示す指標として利用され、株価÷BPS(1株当たり純資産)で計算することができます。



PBRは株価が割安か割高かを判断する際に使われる投資指標で、前回紹介したPER(株価収益率)と並んで最もポピュラーな投資指標の一つです。PERが企業の1株当たり純利益に対して株価が何倍かを測るのに対し、PBRは企業の1株当たり純資産に対して株価が何倍かを測ります。要するに資産の面から株価水準を測る指標です。1株当たりで計算することもできますし、時価総額を純資産で割って計算することもできます。


「純資産」とは、貸借対照表(BS:バランスシート)上で、企業が保有するすべての資産である「総資産」から、他人への返済義務のある「負債」を引いた残りの額に当たり、株主に返済する必要のない資産です。仮に会社が事業をやめて解散するとなった場合、まずは銀行などから借りた負債を返済し、残った資産である純資産を株主に分配することになります。そのため、純資産は「解散価値」とも呼ばれます。債務超過でない限り、帳簿上は純資産の分だけ株主に資金が戻ってくるわけです。



そして、その残った純資産を1株当たりに換算したものがBPS(1株当たり純資産)です。PBRは株価をBPS(1株当たり純資産)で割って算出しますので、PBRが大きければ大きいほど割高、小さければ小さいほど割安であることを示しています。


PBRが1倍より小さければ、株価が1株当たりの解散価値よりも小さいことを意味し、株主としては、会社を解散して資産を分配してもらった方が得だということになります。そのため、理論的にはPBR=1倍が株価の下限だと考えられています。簡易的に割安株を探す場合、このPBR=1倍という水準がとりあえずの目安となります。


PBR1倍割れ銘柄続出の謎


実際に「中国株二季報」の「低PBR」ランキングを見てみましょう。ランキング上位の銘柄を見てみると、PBR=1倍割れどころか、0.1倍を下回っている銘柄さえあります。広州を拠点とする不動産デベロッパー大手の広州富力地産(02777)のPBRは0.08倍です。これは株価が1株あたり純資産の100分の8の水準しかないことを意味しますので、投資家にとっては、解散して資産を分配してもらった方がよいということなります。2位の大手不動産デベロッパーの雅居楽集団(03383)も同様です。



PBRは理論的には1倍が株価の下限と考えられていますが、実際にはこのようにPBRが1倍を割り込んでいる銘柄が多数存在します。こうした傾向は、成長の鈍い成熟産業で多く見られ、経営不安のある企業や情報開示に積極的でない企業(=決算以外にほとんど情報が出てこない企業)に顕著なようです。日本でもこうしたPBR1倍割れ企業が数多く存在し、東京証券取引所がPBR1倍割れの企業に対し、要因の分析や改善のための具体策を求めたことで話題となりました。


PBRは時価総額を純資産で割ったものであることから、「事業活動を通じて会社の純資産を何倍に増やすことができるか」という指標に置き換えることもできます。PBRが1倍を割っているということは、投資家が「会社の成長余地がなく、今後は資産が目減りしていく」と考えていることになります。そう考えると、単純に「低PBR」のランキングの数字だけを見て割安だと判断するのは危険だということが分かります。ちなみに、前述の不動産銘柄は、中国の不動産不況の影響で厳しい経営状況に置かれています。


「低PBR」ランキングをそのまま使ってはいけない


実際にランキングを利用するに当たっては、個別銘柄ページで業績の確認が欠かせません。また、業界によっても状況は異なるので、全体平均や業界平均との比較も必要になってきます。「中国株二季報」で全体の平均を確認すると、2024年春号では採用銘柄の平均の平均は1.6倍となっています。



業種ごとの平均は「中国株二季報」の企業データの最初のページに「業種別指標一覧」を掲載しています。業種によっては、平均自体が1倍を割り込んでいるケースもあります。できれば、過去の「中国株二季報」に掲載されているPBRを確認し、長期にわたってPBRが低い水準に放置されていないかどうか調べてみてください。



「低PBR」の銘柄の中には、PBRの水準が訂正されず、「万年割安銘柄」ということも多々あります。「低PBR」ランキングを見て、割安だったからといって、すぐに飛びつかないように注意しましょう。


狙い目となるのは、PBRが低いにもかかわらず、業績がよく、積極的に情報開示も行っているような会社です。また、「低PBR」ランキングは、「低PER」や「高配当利回り」「業績増額修正」など、ほかのランキングと組み合わせて使うのも効果的です。「低PBR」ランキングを使って、ぜひ埋もれた好業績銘柄の発掘に役立ててみてください。


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中国株情報部 部長兼編集長

池ヶ谷 典志

立命館大学卒業後、1997年に北京の首都経済貿易大学に留学。 北京では中国国有の大手新聞社などに勤務し、中国の政治、経済、社会記事などを幅広く執筆。 帰国後の2004年にT&Cトランスリンク(現DZHフィナンシャルリサーチ)入社。 現地での豊富な経験や人脈を生かして積極的に中国企業や政府機関などへの取材を行ない、中国企業の調査・分析を行なっている。

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