先週末の日経平均は大幅反落
先週末の日経平均は大幅反落。インフレ警戒で下落した米国株や不安定な原油相場を嫌気し、早々に下げ幅を4ケタに拡大しました。日銀金融政策決定会合の結果は予想通り利上げは見送り。後場は三連休前や引け後の植田総裁会見、日米首脳会談を控え、押し目買いが限定的となる中、下値を模索する流れとなりました。一時は2,000円を超える下落幅となる場面もありました。
東証プライム市場の売買代金は概算で8兆5300億円。値上がり銘柄数40に対し、値下がり1541銘柄と、全面安の展開でした。業種別では全業種が下落。鉱業、海運、精密機器の下げが限定的となる一方、パルプ・紙、卸売、石油・石炭などが大きく下落しました。
個別では、原油高のデメリットが大きい銘柄が弱く、ＪＡＬ（9201）、ＡＮＡ（9202）など空運株や、日本製紙（3863）、王子ＨＤ（3861）など製紙株が大幅安となりました。三井物産（8031）や三菱商事（8058）など商社株が大幅安。金価格の下落を嫌気して住友金属鉱山（5713）が8％を超える下落となりました。一方、ＩＮＰＥＸ（1605）が逆行高となったほか、自己株取得・消却を発表したベイカレント（6532）や上方修正・増配を発表したＴＯＡ（6809）に資金が向かいました。
週足でみる王子ＨＤの株価推移
図表は、王子ホールディングス（3861）の2020年9月からの週足のローソク足に加え、13週・26週・52週移動平均線です。
下位は、売られ過ぎや買われ過ぎなどをみるオシレータ系指標で代表的な相対力指数のRSI（9週ベース）の推移です。
大局的には、2024年8月安値（528.3円）からの上昇相場が続いており、2021年5月高値（769円）を上回ったことで、より大きな上昇相場が形成されている局面です。図表内にはありませんが、2018年10月高値（861円）も上回りました。
大きなトレンドが上昇局面にある中、現在は今年2月の高値（990.7円）からの短期的な調整局面にありますが、どこで下げ止まる可能性が高いかを想定していく必要があります。
週足ベースの移動平均線で一般的に短期線は13週移動平均線となりますが、株価は3月第2週の時点で13週移動平均線を下回ってしまいました。
先週の下落では週間ベースで安値引けとなり、中期線となる26週移動平均線に向けて下落幅を拡大する可能性が高まった局面です。
26週移動平均線の水準は昨年9月につけた高値（854.3円）の支持線①にも近く、強い下値の節目と考えられます。今週以降で下げ止まることができるかが注目ポイントになります。
一方、RSI（9週ベース）が買われ過ぎの水準から低下基調にあり、50％の水準を下回る弱気局面入りを示唆しています。ここから26週移動平均線や支持線①を下回り、売られ過ぎの水準まで低下基調が続くことも考えられます。
26週移動平均線や支持線①を下回った場合、次の下値の節目になるのは52週移動平均線付近となります。同じように、2021年5月高値の支持線②と重なる水準になり、重要な節目となります。
そこで重要なポイントは、昨年11月の直近安値（753.2円）を下回らずに下げ止まり、再び上昇基調に入っていけるかという点です。
直近安値（753.2円）を下回らずに反転上昇局面入りとなる場合、2024年8月安値（528.3円）からの上昇相場は継続しているという判断につながります。
一方、直近安値を下回る場合は、2024年8月安値からの上昇相場は概ね終了したという判断につながります。
直近安値を下回る動きは、上昇相場から下落相場に変化する明確なサインになりえます。相場の方向転換を判断するタイミングとしては遅行的なサインとなりますが、確度が高いサインとなり注意が必要となります。
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