週明けの日経平均は大幅反落
週明けの日経平均は大幅反落。6日の米国株が弱い雇用統計や原油高を嫌気して下げた上に、9日朝方にハメネイ師の次男で強硬派と目されるモジタバ師がイランの最高指導者に選出されたと伝わったことから、派手に売られる展開となりました。早い時間に下げ幅を3,000円超に広げ、一時は4,000円を超える下げ幅となる場面がありました。
東証プライム市場の売買代金は概算で9兆6700億円。値上がり銘柄数134に対し、値下がり1,434銘柄と、値下がり優位の展開でした。業種別では全33業種が下落。海運、鉱業、陸運の3業種は下落率が1%未満にとどまりました。
個別では、三井金属(5706)やJX金属(5016)など非鉄金属株が軒並み大きく下落。TDK(6762)や村田製作所(6981)などハイテク株の多くが大幅安となり、みずほFG(8411)や三井住友(8316)など銀行株も売りに押されました。一方、フリー(4478)、Sansan(4443)、マネーフォワード(3994)など2月に弱かったSaaS関連に買いが入りました。また、東宝(9602)やOLC(4661)などレジャー関連の一角が逆行高となりました。
週足でみる日経平均の推移
図表は、日経平均株価の2025年2月からの週足のローソク足に加え、13週・26週・52週移動平均線です。
下位は、売られ過ぎや買われ過ぎなどをみるオシレータ系指標で代表的な相対力指数のRSI(9週ベース)の推移です。

2025年4月に相場全体が急落しました。日経平均株価は急落直後につけた4月7日安値(30,792円)を起点とした上昇トレンドにあります。これが大局的な見方となります。
今年2月26日には59,332円まで上昇し、史上最高値を更新しました。2025年4月安値からは28,540円上昇、率にして約92.7%の上昇となりました。
一方、史上最高値(59,332円)からの下落幅が拡大しています。先週は、2025年4月安値を始点にその後の安値を通る右上がりの上昇トレンドラインを一時下回りました。13週移動平均線がサポートとして意識されたことが確認できます。
週明けの大幅安によって、上昇トレンドラインを再び下回る動きとなりました。上昇トレンドラインだけでなく、13週移動平均線も下回りました。9日の時点では、26週移動平均線がサポートになり、終値ベースでは抵抗線①まで戻して終えましたが、週間の終値で上昇トレンドラインや13週移動平均線上まで戻せるかどうか。特に13週移動平均線を下回ると、調整が長引く可能性が高くなります。
ここからは、2025年11月高値(52,636円)からの調整のように、もみ合いながらの日柄ベースの調整パターンか、それとも一段安を伴った値幅ベースの調整パターンが想定されます。
現時点ではどちらになるかの判断はできませんが、ひとまず13週移動平均線上に戻して終えることができれば、日柄ベースの調整パターンの可能性が高いといえるでしょう。
一方、13週移動平均線を下回って終えると、抵抗線②まで下落余地が拡大する可能性が高まる点には注意が必要です。高値からの下落幅が大きくなればなるほど、13週移動平均線が下向きに転じる弱気シグナルにつながりやすくなるからです。
抵抗線②を下回ると、52週移動平均線が当面の下値メドになることが予想されます。
今週は週末13日がメジャーSQ算出日でもあり、週間の終値がどの水準で落ち着くか、重要なポイントになります。



