週明けの日経平均は大幅続落
週明けの日経平均は大幅続落。27日の米国株が大幅安となった上、中東の地政学リスクが一段と高まるとの見方から、寄り付きは1,300円を超える下落となりました。権利落ちの影響もあって幅広い銘柄が売りに押され、下げ幅を2,800円超に拡大する場面もありました。一方、23日の直近安値が意識され、後場は下げ幅を縮小する流れとなりました。
東証プライム市場の売買代金は概算で7兆9000億円。値上がり銘柄数85に対し、値下がり1436銘柄と、全面安の展開でした。業種別では、プラスは石油・石炭の1業種のみ。鉱業や食料品などが相対的に値を保った一方、証券・商品先物、輸送用機器、ガラス・土石などが大幅に下落しました。
個別では、アドバンテスト（6857）、ソフトバンクＧ（9984）、ＴＤＫ（6762）などグロース系の主力銘柄が大幅安。為替介入への警戒もくすぶる中、トヨタ（7203）やホンダ（7267）など自動車株も売られました。株安を受けて野村ＨＤ（8604）や大和証券Ｇ（8601）など証券株が軟調。一方、信越化学（4063）、レーザーテック（6920）、古河電工（5801）などが逆行高。原油高メリット銘柄は総じて底堅く推移しており、出光興産（5019）やＥＮＥＯＳ（5020）などが上昇しました。
週足でみるホンダの株価推移
図表は、ホンダ（7267）の2024年6月後半からの週足のローソク足に加え、13週・26週・52週移動平均線です。
下位は、売られ過ぎや買われ過ぎなどをみるオシレータ系指標で代表的なスローストキャスティクス（9週ベース）の推移です。
大局的には、2024年6月頃からの動きとして、上げ下げのレンジで動いていることが確認できます。
今年2月高値（1,722円）は昨年9月高値（1,730円）を上回ることができず、13週移動平均線や26週移動平均線を下回りました。3月上旬に相場全体が急落する場面では、52週移動平均線を下回りました。
同社は3月12日、26.3期の連結純損益（IFRS）を従来の3000億円の黒字から6900億円～4200億円の赤字（前期は8358億円の黒字）に下方修正すると発表しました。
株価は今年2月高値からの調整幅を拡大し、現在も下値を模索する展開が続いています。
一方、2024年6月以降で形成してきた安値水準に近づいてきました。具体的には、2024年8月安値（1,239円）、2024年12月安値（1,213.5円）、2025年4月安値（1,156円）です。
押し目買いが意識されやすい水準となりやすく、自律反発に移行できるかが短期的な焦点といえます。
オシレータ系指標のスローストキャスティクス（9週ベース）をみると、売られ過ぎの水準まで低下したことが確認できます。2024年12月安値（1,213.5円）からの反発につながる直前と同様の状況と判断することができそうです。
一方、反発が生じた場合でも、昨年10月安値（1,478.5円）から水平に引いた抵抗線が当面の上値の節目になることが考えられます。
13週移動平均線や26週移動平均線が52週移動平均線を下回るデッドクロスの弱気シグナルが発生する可能性も高く、再び1,700円台を回復するには中長期の視点が必要になるでしょう。
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