週明けの日経平均は大幅反落
週明け2日の日経平均は大幅反落。米国株安に加え、米国とイスラエルがイランを攻撃し、中東を巡る地政学リスクが高まったことから、800円超下げて始まりました。下げ幅を4ケタに広げる場面もありましたが、後場は節目の58,000円近辺でもみ合い。結局は大幅安となったものの、58,000円台を維持して終えました。
東証プライム市場の売買代金は概算で8兆6300億円。値上がり銘柄数340に対し、値下がり1,223銘柄と、値下がり優位の展開でした。業種別では、鉱業、非鉄金属、海運などが上昇した一方、空運、証券・商品先物、銀行などが下落しました。
個別では、証券会社の目標株価引き上げを受けて、古河電工（5801）など電線大手3社がそろって大幅上昇。地政学リスクの高まりを受けて、三菱重工（7011）やＩＨＩ（7013）など防衛関連が大幅上昇となりました。海上運賃が上昇するとの思惑から日本郵船（9101）、商船三井（9104）、川崎汽船（9107）の海運大手3社がそろって買いを集めました。
一方、イギリスの住宅ローン会社の破たんが伝わって米国の金融株が売られたことなどを嫌気し、メガバンク3行がそろって大幅安。野村ＨＤ（8604）や大和証券Ｇ（8601）など証券株も軒並み安となりました。渡航リスクの高まりを受けて、ＪＡＬ（9201）とＡＮＡＨＤ（9202）がともに5％台の下落。売り出しを発表した任天堂（7974）が売られました。
週足でみるＡＮＡの株価推移
図表は、ＡＮＡホールディングス（9202）の2023年5月からの週足のローソク足に加え、13週・26週・52週移動平均線です。
下位は、売られ過ぎや買われ過ぎなどをみるオシレータ系指標で代表的な相対力指数のRSI（9週ベース）の推移です。
大局的には、2023年6月高値（3,510円）を起点とした三段下げの下落相場が昨年4月安値（2,509.5円）で終了し、現在は下値と上値を切り上げる上昇相場が続いていると判断できます。
移動平均線は短期の13週移動平均線、中期の26週移動平均線、長期の52週移動平均線が上から順に上向き基調で推移しており、典型的な強気相場です。
2月最終週となった先週は一時3,419円まで上昇し、2024年2月高値（3,385円）の抵抗線を上回りました。これは移動平均線の上昇に加え、強気相場の継続を確認する意味では重要な現象となります。
一方、週明けは渡航リスクの高まりを受けて大幅安となりました。2024年2月高値を上回った直後の反動安の動きともとれますが、先週までの上昇で13週移動平均線からの上方かい離が広がっていたことがわかります。
過去の13週移動平均線との離れ度合いと比較しても上方かい離率が大きく、買われ過ぎによる反動が生じやすかったといえます。
短期的には13週移動平均線が下値メドとなります。2024年9月につけた高値（3,108円）の支持線なども同水準にあるため、押し目買いのポイントとして注目できそうです。
当面のポイントとしては、押し目形成後に再び上昇基調に戻り、次の抵抗線となる2023年6月高値（3,510円）を超えられるかという点になります。
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