先週末の日経平均は大幅反落
先週末の日経平均は大幅反落。米国とイランとの緊張の高まりや金融株安を嫌気して米国株が下落したことを受け、寄り付きから400円を超える下落となりました。幅広い銘柄が売りに押され、三連休を前にリスク回避の様相が強まる展開。56,600円台に入ったところで下値の堅さもみられましたが、売り一巡後の戻りは限定的でした。
東証プライム市場の売買代金は概算で7兆1300億円。値上がり銘柄数296に対し、値下がり1,262銘柄と、値下がり優位の展開でした。業種別では、非鉄金属、海運、医薬品などが上昇した一方、証券・商品先物、輸送用機器、空運などが下落しました。
個別では、ＩＨＩ（7013）や川崎重工（7012）など防衛関連が大幅上昇。海上運賃が上昇するとの思惑から日本郵船（9101）など海運株が逆行高となったほか、中外製薬（4519）や協和キリン（4151）など薬品株に資金が向かいました。一方、米国でソフトウェア関連が弱かったことから、マネーフォワード（3994）、ラクス（3923）などが大きく売られました。iPS細胞関連株の値動きが荒くなり、製品の製造販売が条件付きで承認された住友ファーマ（4506）とクオリプス（4894）が高く始まった後に値を崩して急落しました。
週足でみる日本郵船の株価推移
図表は、日本郵船（9101）の2024年6月からの週足のローソク足に加え、13週・26週・52週移動平均線です。
下位は、売られ過ぎや買われ過ぎなどをみるオシレータ系指標で代表的な相対力指数のRSI（9週ベース）の推移です。
大局的には極めて緩やかな上昇局面にあります。2024年8月の急落後につけた安値（3,971円）を切り上げる動きが続きていることや、2024年10月高値（4,884円）を昨年9月高値（5,640円）は切り上げる動きになっていることからも、高値と安値を切り上げる上昇局面が継続していると判断できます。
短期的な視点では、上場来高値となった昨年9月高値（5,640円）からの調整局面にあります。下値は4,800円付近の心理的節目までにとどまり、大きく値崩れした感じではありません。
一方、今年に入ってからは13週移動平均線と26週移動平均線、52週移動平均線が収れんする価格帯を意識して、値動きの幅が小さくなってきています。
目先的には、昨年4月安値から昨年12月安値（4,793円）を通る支持線①と、上場来高値から今年1月高値（5,397円）を通る抵抗線①との間で一段と値動きが小さくなっていくことも考えられます。
ただ、値動きが小さい（ボラティリティが小さい）状態がずっと続くことはなく、いずれボラティリティが大きくなる局面を迎えることになるでしょう。
つまり、支持線①と抵抗線①のどちらかをブレイクし、ブレイクした方向にトレンドが発生する展開が予想されます。
上方向にブレイクする場合は、抵抗線②が次の上値の節目となります。逆に、下方向にブレイクする場合は、4,800円付近の心理的節目や支持線②が次の下値の節目となります。
一方、RSI（9週）は中心ラインの50％を上回っている状態にあることから、先週の時点では上方向にブレイクし、直前の高値の節目となる上場来高値や抵抗線②に向けて上値をトライする可能性の方が高いと判断することができそうです。
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