週明けの日経平均は大幅続落
週明けの日経平均は大幅続落。5日の米国市場で強い雇用統計の結果を受けて長期金利が上昇し、ナスダックや半導体株指数が大幅安になったことが嫌気されました。売り優勢スタートから下値模索の展開となり、売り一巡後の戻りも鈍く長い陰線を形成して取引を終えました。
東証プライム市場の売買代金は概算で11兆1000億円。値上がり銘柄数461に対し、値下がり1073銘柄と、値下がり優位の展開でした。業種別では、保険、食料品、小売などが上昇した一方、非鉄金属、電気機器、ガラス・土石などが下落しました。
個別では、証券会社の新規カバレッジが入った東宝（9602）が急伸。任天堂（7974）が逆行高となり、証券会社が目標株価を引き上げた住友ファーマ（4506）が大幅続伸となりました。ジンズＨＤ（3046）が良好な月次を受けて急伸しました。一方、ソフトバンクG（9984）が6.1％安。半導体株に大きく売られる銘柄が多かったほか、電線株の古河電工（5801）やフジクラ（5803）、電子部品のＴＤＫ（6762）や村田製作所（6981）が大幅安。米国の長期金利上昇を受けて三菱地所（8802）や住友不動産（8830）など不動産株の一角が軟調でした。
週足でみる日経平均の推移
図表は、日経平均株価の2025年3月中旬ごろからの週足のローソク足に加え、13週・26週・52週移動平均線です。
下位は、売られ過ぎや買われ過ぎなどをみるオシレータ系指標で代表的な相対力指数のRSI（9週ベース）の推移です。
大局的な見方では、2025年4月に相場全体が急落した直後の安値である4月7日安値（30,792円）を起点とした上昇トレンドが続いています。
今年2月26日に59,332円まで上昇した後、2025年4月7日安値を起点に同年12月安値（48,643円）を通る上昇トレンドライン①を下回り、13週移動平均線や26週移動平均線なども下回る場面がありました。
3月には一時50,558円まで下落しましたが、5万円の心理的節目が下値で意識され、終値ベースでは26週移動平均線上を保つ動きとなりました。
3月後半に2週続けて長い下ヒゲ足を形成し、4月上旬には13週移動平均線を上回る強気の陽線を形成。上昇再開の動きから上値追いの展開に発展していったことが確認できます。
2月高値（59,332円）を更新したことで、2025年4月7日安値を起点に3月安値（50,558円）を通る上昇トレンドライン②を引くことができ、調整が大きくなった場合の下値の節目になることが考えられます。
2月の高値更新後は13週移動平均線までも下押す動きはなく、押し目らしい押し目がない状態で先週は68,786円まで上昇しました。
一方、先週の週足ローソク足は前週までの連続陽線に対して、上ヒゲのやや長い寄り付きと終値が近くなる「十字足」を形成して終えました。
13週移動平均線からの上方かい離率が前週の段階で13.8％と昨年11月初旬の高値（52,636円）をつける直前以来となる水準まで拡大していました。
また、RSI（9週）は過去の高値圏（過熱圏）まで上昇していたことが伺え、過熱感が意識され伸び悩んだとみられます。
そんな状況にある中、週明け8日の日経平均は米長期金利の上昇で大きく売られた米国株を嫌気し、4％近い下落率となりました。
過熱感があったからこその、当然ともいえる調整といえます。ただ、重要なのは長引く調整になるのか、短期的な調整にとどまるかの点です。
8日は一時63,406円まで下落し、5月中旬につけた高値（63,799円）付近で下げ渋りました。このあたりで下げ止まれば、軽微の調整といえそうです。
2月からの調整局面では13週移動平均線を割り込みましたが、昨年11月初旬の高値からの調整は13週移動平均線までの調整にとどまりました。
今回も同じことがいえ、13週移動平均線まで下落する可能性もあります。13週移動平均線まで株価が強く下落するパターンか、株価が高値圏を保ち合いながら13週移動平均線が上昇しながら近づく動きになるのか。
現時点では判断できないですが、ひとまずは5月中旬につけた高値（63,799円）付近から反発し、高値圏を保ちながら推移できるかが焦点となります。
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