第9回「久しぶりのフラッシュクラッシュ、今さらマウントゴックス？」

BTC　久しぶりのフラッシュクラッシュ

代表的な暗号資産のビットコイン（BTC）は先週末19日、激しい売り圧力に晒されました。↓の東京午後の5分足チャートをみると1BTC＝308-10万円辺りを割り込んだとたん、一気に20万円超も水準を下げています。久しぶりのフラッシュクラッシュ＝瞬間的な暴落でした。

この動きについて、Bloombergは「仮想通貨急落、金融政策巡り不透明感」と報じています。この日は結局、285万円前後までBTCは対円で下値を広げています。4日前に335万円台まで買われたところからの大幅な反落は、BTC強気派をかなり失望させることにになりました。

※出所：Trading View

今回のあまりにも速い下落は、特定のニュースがきっかけと言うよりも、フラッシュクラッシュ時にありがちな溜まりに溜まった買いポジションの調整売りが出たからとも言われています。

760億円超の投げ売りが！

このような記事「Crypto market bloodbath leads to over $500M in liquidations in 24 hours（暗号資産市場の大混乱により24時間で5億ドル以上の清算が発生）」が見受けられました。

先物などを中心に蓄積された買い持ち（long）の清算（liquidations）により、合計5億ドル以上のBTC売りが持ち込まれたということです。

↓の棒グラフは、記事の中でも使用されたCoinglassという暗号資産市場の様々なデータを提供しているサイトから引用したものです。同サイトでは現物BTCの出合いやチャートだけではく、BTC先物やパーペチュアル（限月がない先物取引）の建玉、オーダー状況、そして清算データなどを知ることができます。

黄色い丸〇で囲んだ伸びた部分は8月19日の買い持ち清算の大きさであり、もう一つの黄丸〇で囲った数値は5.62億ドル（760億円超）規模のBTC売りが出たことを示しています。前述の記事では、ロングを投げざるを得なかったビットコインの投資家・トレーダーは、今回の下げで合計2億300万ドル以上を失ったとも試算していました。

出所：coinglass

さて19日にBTCが大きく売られた後、SNSなどでは、2014年に破綻したビットコイン取引所マウントゴックス（MT Gox）が影響しているとの意見もチラホラとみられました。大量ハッキング事件で被害を受けた「債権者への弁済」がそろそろ始まるとの話が一部で広まったようです。

今さら、マウントゴックス？

ビットコインや、暗号資産のハッキングについて調べると絶対に目にするのがマウントゴックスという取引所名ではないでしょうか。そして14年当時にマウントゴックスの社長だったマルク・カルプレスは、数年間はビットコインの仕組みを考えたSatosh Nakamotoと同じくらい有名だったと言えるかもしれません。

Satoshi Nakamotoの正体は明らかにされていませんが、カルプレス氏はマウントゴックス事件によりメディアに大きく取り上げられました。

2013年には世界最大のBTC取引所だったマウントゴックスでしたが、2014年2月までに顧客分の約75万BTC／自社分の約10万BTCなどをハッキングで失って破綻しました。原因は単純に、セキュリティが脆弱なオンラインで保管していたからだと報じられています。

カルプレス自身にも大きな問題があったとされ、その点についてはナサニエル・ホッパー著「デジタルゴールド」（日本経済新聞出版社）に詳しく記載されています。

出所：写真はABEMA TIMES 2018年2月2日記事より

マウントゴックス、債権者への支払い近づく

マウントゴックスは全てのBTCを抜き取られたわけではなく、約14万BTCとビットコインキャッシュ（BCH）も約14万保有していることが分かっています。BTC価格の急騰にともない、同社の破産手続きは民事再生手続きに移行されました。

再生手続きにより弁済の可能性が高まり、Bloombergは7月前半に「マウントゴックス債権者、弁済受領に近づく」というタイトルで報じています。

記事の中では、「一部のマウントゴックス債権者はビットコインを受け取り、一部はそれを売るだろう」という投資家の話を紹介していました。

約14万BTCというのは1日の取引量の約8.8％。受領した債権者たちが同じような時刻に売り続ければ、やはり市場へのインパクトは大きいでしょう。

しかしながら一気売りとなる条件が整う可能性はかなり低く、「マウントゴックスの支払いによってビットコインの価格が急落することはない　No, Mt. Gox Payouts Aren’t Going to Torpedo Bitcoin's Price」という見方が海外では基本のようです。

やはりFRBの動向は無視できず

じつは、BTCがフラッシュクラッシュ前から伸び悩んだ要因は米国の金融政策に対する警戒感からでした。経済大国の金融政策を司る連邦準備理事会（FRB）は、高いインフレ率を抑えるため強めの金融引き締め姿勢を崩さないとする見方が再び強まっています。

【暗号資産よもやま話】第4回「ビットコインもFOMCは無視できず」でも述べているように、今後の金融政策の行方はBTCの方向性にとって非常に重要となってきます。

8月18日には、ブラード米セントルイス連銀総裁が「インフレがピークに達したというには時期尚早」「9月会合では0.75％の利上げ支持に傾いている」と発言。現在は、金利先高観が強まれば⇒リスク資産が売られるという構図です。BTCにとっても好ましくない内容だったのは事実です。

そして金融市場にとっては8月最後のビックイベント、26日（金）にはジャクソンホール会議にてパウエルFRB議長が講演を行います。金融政策について長期的な方針を示すだけかもしれませんが、インフレと今後どのように戦っていくのかが非常に注目されます。

ジャクソンホール会議についてはこちらの動画⇒「ジャクソンホールとは？」

FRB議長の見解を金曜日のNY市場だけで消化できないことは十分にあり得ます。そうなると、土日も取引できる暗号資産の方向性が翌週以降の金融市場の流れを示すことになるかもしれません。

出所：YouTube　Federal Reserveチャンネルより