家電量販店大手のビッグカメラやヤマダホールディングス（ヤマダ電機）、エディオンでは、株主優待で店舗・ネット通販（一部を除く）で使える割引券を贈呈しています。
家電の買い替えは突然の出費になってしまうことが多く、「少しでも安く買いたい」という方は多いのではないでしょうか。
今回は家電量販店で利用できる割引券の株主優待を、3銘柄紹介していきます。
家電量販店の株主優待3選
株式会社ビックカメラ
株式会社ヤマダホールディングス
株式会社エディオン
株式会社ビックカメラは、全国に43店舗（2023年10月現在）を展開する家電量販店です。家電製品を始め、カメラ、ビジュアル・オーディオ製品、パソコン、OA機器などを取り扱っています。
駅前に大型の店舗を構える出店形態で、子会社に株式会社コジマ・株式会社じゃんぱら・株式会社ソフマップなどがあります。
ビッグカメラでは、株式の所有株式数と保有期間に応じて同社の指定する店舗で利用できる1枚あたり1,000の「株主様お買物優待券」を、年2回（2月末日・8月末日基準日）贈呈しています。
※保有期間に応じた株主優待は、基準日の株主名簿において、毎年2月および8月末日の当社株主名簿に連続して3回以上同一株主番号にて記録された株主が対象
優待券が利用できるのは、ビッグカメラ・コジマ・ソフマップ（一部店舗を除く）の店舗とビックカメラとコジマのインターネット通販です。
過去5年間の株価の推移を見ていきましょう。
株式会社ヤマダホールディングスは、2020年10月１日の持株会社化し「株式会社ヤマダ電機」から「株式会社ヤマダホールディングスに」商号を変更しました。
同社の株主優待は1枚500円の株主優待券を、1回の購入金額が税込合計金額1,000円以上につき1,000円ごとに1枚（500円）利用可能です。
優待券はヤマダデンキの国内店舗とIDC OTSUKAの家電売場商品に対して使用できますが、一部のFC店舗などでは使用不可ですのであらかじめ確認しておきましょう。
また、PCのサポート代金やたばこ代など利用できないものがあります。
株式会社エディオンは「エディオン」「100満ボルト」などの家電量販店を、全国に1,202店舗（2024年3月31日現在）展開しています。
家庭電化製品の販売の他に、グループ企業では情報システムの運営・開発、住宅リフォーム、太陽光発電システムの販売・工事、プログラミング教室の運営にも携わっています。
プロサッカーチーム「サンフレッチェ広島」の主要株主でもあります。
エディオンの株主優待は、毎年3月末日現在に株主名簿に記載または記録されており1単元（100株）以上株式を所有する株主が対象です。
保有株式数と保有期間に応じて、ギフトカードが進呈されます。
出典：株式会社エディオンホームページ
ギフトカードは、エディオン・100満ボルトの店舗（フランチャイズ店舗を含む）、インターネットショッピングサイト「エディオンネットショップ」での購入に利用可能です。
同社は配当の実績もあり、2024年3月期の配当金は1株あたり年間合計で45円（中間22円、期末23円）でした。
5年間の株価は右肩上がりとなっています。
まとめ
家電量販店で使える割引券が贈呈される、株主優待銘柄を紹介してきました。
「株主優待があるから株を購入しよう」という理由の投資は、本来の目的（利益を得ること）とは異なりますので推奨できません。しかし、優待をきっかけに興味を持った銘柄の財務・業界や業績などの調査・分析を行った上で、利益を目的に投資をすることもあるでしょう。
この記事が皆さまの投資のヒントになれば幸いです。
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