2月に決算を迎える株主優待銘柄の中でも、「北の達人」と「ツインバード」は、利回りが高く日用品がもらえるため特に人気です。また、どちらの株主優待もオンラインでの申し込みとなっており、自宅にいながら株主優待を楽しむことができます。
北の達人コーポレーション(2930)
北の達人コーポレーション（以下、北の達人）とは、美容・化粧品や健康食品を開発し、通販サイトにて販売を行う企業です。シワ・シミ・くすみに特化したエイジングケア商品が主力ですが、男性用の育毛促進剤や赤ちゃんから服用できる健康食品など、様々な商品を取り扱っています。
北の達人の株価と配当
2025年1月時点の株価は約160円です。比較的株価変動が大きく、2017年までの株価は100円以下でしたが、2018年に1000円を超えるまで急上昇しました。
その後、頻繁に株価変動を繰り返しながら約400円から約800円ほどの間を推移しますが、2022年に約180円まで急下落し、2024年現在までゆるやかな右肩下がりが続いています。
2025年度の配当金は、8月末の中間配当で1.3円、2月末の期末配当で2.2円の、年間1株当たり3.5円となる予想です。この金額は、2023年度の1.5円、2024年度の2.2円から2期連続で増配しています。
北の達人の株主優待
北の達人の株主優待は、毎年2月末の権利確定日に、100株以上の株式を保有する株主に対して、株式の保有年数に応じて贈呈されます。贈呈される内容は、自社商品1点と自社通販サイトで利用できる金券です。
株式の保有数と保有年数に応じて贈呈される株主優待の内容は、下記の一覧表をご確認ください。
通販サイトで利用できる金券は、1回の注文につき1枚のみ利用可能です。また、定期コースを申し込む際には利用できますが、すでに申し込みが完了している定期コースのお支払いには利用できませんのでご注意ください。
北の達人の利回り
1株160円で100株購入した場合、投資金額は1.6万円になります。配当金は1株当たり3.5円なので350円となり、配当利回りは約2.2％です。
また、初年度は株主優待として自社商品と金券が合わせて5864円相当分贈呈されるので、優待利回りは約36.7％、配当と優待を合わせた利回りは約38.8％になります。株式の保有数と継続年数に応じた利回りの一覧は、下記の表をご参考ください。
ツインバード(6897)
ツインバードは、ホームベーカリーや冷蔵庫、掃除機などの家庭用小型電気機器を開発・販売する電機メーカーです。「スキマ商品」と呼ばれる、他の電機メーカーにはない少し変わったこだわりや機能の電気機器を多く販売しています。
ツインバードの株価と配当
2020年から2021年にかけて、一時株価が2000円を超える大きな上昇を見せました。しかし、その後は約600円にまで下落しています。
しかし、2022年以降は株価変動が落ち着き、約2年以上に渡って約500円前後で推移しています。ただし、比較的小さな変動ではあるものの、2022年から2024年にかけて、ゆるやかな右肩下がりが続いています。
2025年度の配当金は、8月末の中間配当で3円、2月末の期末配当で10円の、年間1株当たり13円となる予想です。この金額は、2023年度から2期連続で同じ金額を維持しています。
ツインバードの株主優待
ツインバードの株主優待は、毎年2月末の権利確定日に、100株以上の株式を保有する株主に対して、株式の保有数と保有年数に応じて贈呈されます。贈呈される株主優待の内容は、自社商品購入時に利用できる株主優待クーポンです。
株式の保有数および選択肢に応じて贈呈される株主優待の内容は、下記の一覧表をご確認ください。
株主優待クーポンは、ツインバードの特設サイトのみで利用できます。ツインバード公式オンラインショップやその他通販サイト、家電量販店では利用できませんので、注意が必要です。
株主優待クーポンが利用できるのは特設サイトに掲載された商品のみですが、家電商品だけでなく、コーヒー豆やパン作りキット、各種部品や消耗品なども対象となっています。
ツインバードの利回り
1株420円で100株購入した場合、投資金額は4.2万円になります。配当金は1株当たり13円なので1300円となり、配当利回りは約3.1％です。
また、初年度は株主優待として年間2000円相当分の株主優待クーポンが贈呈されるので、優待利回りは約4.8％、配当と優待を合わせた利回りは約7.9％になります。株式の保有数と継続年数に応じた利回りの一覧は、下記の表をご参考ください。
まとめ
「北の達人」と「ツインバード」についてご紹介しました。
どちらも利回りが高く人気の銘柄ですが、ここ数年の株価下落には注意が必要です。株価のさらなる下落が続けば、株主優待が廃止される可能性もあります。投資先として検討される際には、今後の株価変動および株価変動に影響を及ぼすとされる業績や事業計画を、十分確認することをおすすめします。
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