株式会社メディロムは、アメリカのNASDAQ市場に上場しており300ADR以上の株式を6カ月以上保有する株主に対して「Re.Ra.Ku（リラク）」グループ利用できる施術60分無料体験クーポン2枚などを2025年6月から株主優待として贈呈することを発表しました。
株式会社リログループは「てもみん」のグループチケットの割引、株式会社KeyHolder（旧:アドアーズ）は1,000株以上、原則1年以上を保有する株主に株式会社オリーブスパが運営するリラクゼーションサロン施術の利用チケットを株主優待として進呈しています。（2025年6月期に限り、保有期間が1年未満となる株主に対しても、所定の枚数を進呈）
今回は、株主優待でマッサージ・リラクゼーション施術が受けられる銘柄」3つを紹介していきます。
株主優待でマッサージ、リラクゼーション施術が受けられる銘柄3選
株式会社メディロム（Re.Ra.Ku）
株式会社リログループ（てもみん）
株式会社KeyHolder（旧:アドアーズ）
1.株式会社メディロム（Re.Ra.Ku:リラク）
株式会社メディロムは、都内出店数ナンバーワンのリラクゼーションスタジオ「Re.Ra.Ku」などのスタジオ運営・開発事業、ヘルスケア研究事業、ヘルステック事業などを展開する企業です。メディロムは東京に本社がある日本の企業ですが、2020年にアメリカのNASDAQ市場に上場しています。
2025年6月4日、メディロムは株主優待制度の新設を発表しました。
出典：株式会社メディロム「株主の皆様、株主優待制度を新設。全国のRe.Ra.Ku で利用できるチケットをプレゼント！」
「MOTHER Bracelet」とは、歩数・睡眠量・消費カロリー・心拍数・体表温が記録できる充電不要のスマートトラッカーです。
「Re.Ra.Ku」 は、メディロムが運営するリラクゼーションスタジオで、マッサージやストレッチ、アロママッサージなどの施術を受けることができます。
同社はアメリカのNASDAQ市場に上場しており、日本に上場する企業の株主優待のように基準日時点におけるADR保有者に対して案内状を送付することが困難です。よって、優待を希望する株主が自ら手続きをとる方法となっています。
同社の上場以来の株価の推移は、以下の通りです。
2.株式会社リログループ（てもみん）
株式会社リログループは、企業の福利厚生・借上社宅管理・海外赴任支援・賃貸管理・観光事業を営む企業です。
リログループの株主優待は3月末が権利確定日で、ウェブサイト「リログループ株主優待 Club Off」を通して、国内外の宿泊施設の会員価格での利用や、レジャー施設や映画・観劇・飲食店の割引などができる内容となっています。
優待で割引が受けられるサービスの1つに、株式会社グローバルスポーツ医学研究所が運営するリラクゼーションスペース「てもみん」のグループチケットがあります。
出典：株式会社リログループ「リログループ株主優待 Club Off てもみんグループチケット」
直近5年間の株価の推移もチェックしておきましょう。
3.株式会社KeyHolder（旧:アドアーズ）
株式会社KeyHolderはアイドルグループやバンド、タレントなどのIPコンテンツ（知的財産権により保護されるコンテンツ）の管理・運営、バラエティ番組やテレビドラマ等の映像制作、広告代理店業、物流事業など、21社を束ねる持株会社です。
グループ会社には、俳優の玉木宏さんや高岡早紀さんが所属する株式会社アオイコーポレーション、アイドルグループ「乃木坂46」のの運営などを行う乃木坂46合同会社などがあります。
毎年6月末日時点に1,000株以上（10単元）を保有し、株主名簿に同一の株主番号とともに3回以上（1年以上）継続して名前が記載されている株主を対象に株主優待を実施しています。
今年から株主優待の内容が変更となりますが、変更初年度となる2025年6月期に限り保有期間が1年未満となる株主に対して、所定の枚数が進呈されます。
※（）内は1年未満、2025年6月期のみ
100株以上を保有する株主を対象に、乃木坂46、SKE48のライブチケットの抽選に参加いただける特典が付与されます。
※１. 応募口数とは、１興行あたり、１度のご応募で当該口数をご応募いただいたものと見做して、抽選を実施します。
出典：株式会社KeyHolder「株主優待制度の継続及び内容の一部変更に関するお知らせ、株主優待情報」
※上記は「優待銘柄」の紹介であり、購入を推奨するものではありません。企業や財務の分析は筆者個人の見解に基づくものであり、筆者が所属する組織・団体の公式見解ではありません。
株主優待品は変更になる可能性があります。
まとめ
株主優待でマッサージやリラクゼーション施術が受けられる銘柄を紹介しました。
株式投資では、優待のみを目的とする行為は推奨できません。
企業の業績や財務の状況、将来性、自身のリスク許容度やポートフォリオなどを考慮し判断しましょう。
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