旅行や出張に伴うホテルの宿泊は、リフレッシュやビジネスに欠かせませんが、宿泊費の高騰が続き「少しでもコストをおさえたい」と感じている方は多いのではないでしょうか。
株主優待で宿泊割引券や無料宿泊券を入手することで、旅行代金がお得になり、浮いたお金で食事や観光を豪華に楽しむこともできます。
今回は、ホテル宿泊がお得になる株主優待4銘柄をご紹介します。
全てホテルを運営・展開している企業ですので、「観光・レジャー業界の銘柄に興味がある」という方も、ぜひ最後までご覧ください。
ホテルの宿泊・食事が割引に！株主優待銘柄4選
リソルホールディングス株式会社
藤田観光株式会社
ワシントンホテル株式会社
リゾートトラスト株式会社
1.リソルホールディングス株式会社
リソルホールディングス株式会社は、「リソルホテルズ」を始めとしたホテルやゴルフ場の運営、再生エネルギー事業などを展開する企業です。
優待では「RESOLファミリー商品券」がグループ施設の宿泊・ゴルフ・レストランなどで利用できます。毎年3月末現在の株主名簿に記載された100株（1単元）以上保有の株主が対象です。
2025年11月に、2026年3月末日を基準日とする株主優待から内容が変更されることが決定しました。
※利用可能枚数は1日1精算あたり 50 枚（100,000 円分）まで
出典：リゾルホールディングス株式会社「株主優待情報、株主優待制度の変更に関するお知らせ」
利用可能施設は、全国のホテルリソルトリニティ、ホテルリソル、千葉県のSport & Do Resort リソルの森などです。宿泊は全て商品券を利用できますが、レストランは施設により異なります。
過去5年間の株価の推移をチェックしておきましょう。
2.藤田観光株式会社
藤田観光株式会社は、「ホテルグレイスリー」「ワシントンホテル」などのホテルチェーンや、「ホテル椿山荘東京」などの婚礼・宴会施設、「箱根小涌園 天悠（てんゆう）」「箱根小涌園ユネッサン」といった旅館・リゾート施設を全国に展開する企業です。1955年創業の歴史ある会社で、多くのホテルブランドを傘下に持ちます。
株主優待は、年2回（6月末日・12月末日基準）、保有株式数に応じて自社施設で使用できる優待券などが配布されます。
＜6月末日基準の優待内容＞
＜12月末日基準の優待内容＞
※2.WHG事業にて運営する宿泊施設において1泊1室（素泊まり）にてご利用いただける無料券
※3.自社グループ施設において1泊1室（素泊まり）にてご利用いただける無料券
出典：藤田観光株式会社「株主優待について、株主優待制度の変更に関するお知らせ」
3.ワシントンホテル株式会社
ワシントンホテル株式会社は、「ワシントンホテルプラザ」「ワシントンR&Bホテル」などを運営するホテルチェーンです。藤田観光も「ワシントンホテル」を運営していますが、別の企業です。
全国に43店舗のホテルを展開しており、ビジネス利用から観光目的まで幅広い層に利用されています。
毎年3月末日時点で100株以上を保有する株主に対し、宿泊または飲食の20％割引優待券が贈呈されます。
ワシントンホテルプラザチェーンの宿泊、ホテル内の直営飲食店の飲食に利用できます。全ての施設で利用できるわけではありませんので、気になる方は事前にホームページで確認しておきましょう。
4.リゾートトラスト株式会社
リゾートトラスト株式会社は、会員制リゾートホテル「ベイコート倶楽部」、リゾートホテル「エクシブ」シリーズなどの運営を始め、ゴルフ場運営やクリニック経営、介護施設経営にも携わっています。
毎年3月末日現在の株主に対して、「3割引券（30％OFF券）」または「5割引券（50％OFF券）」の株主優待電子チケットが発行されます。
割引券は、対象施設のレストランにて、1枚で1グループ5名様までの飲食1回分の料金を割引します。宿泊はホテルトラスティ（一般ホテル）にて本券1枚で1泊5ルームまでのご宿泊料金を割引、カハラ横浜にて1枚で1泊2ルームまでの宿泊を割引（2025年度の株主優待より適用）します。
1枚あたり27万5000円（消費税込み・サービス料抜き）が上限です。
サムティは株主優待を廃止
サムティホールディングス株式会社は、ホテルの宿泊割引の株主優待を実施していましたが、2024年10月に優待の廃止が発表されました。
※上記は「優待銘柄」の紹介であり、購入を推奨するものではありません。企業や財務の分析は筆者個人の見解に基づくものであり、筆者が所属する組織・団体の公式見解ではありません。
本記事で紹介した株主優待の内容は、執筆時点での情報です。優待内容は企業の業績や方針により変更・廃止される可能性がありますので、投資の際は必ず各企業の公式ホームページで最新情報をご確認ください。
まとめ
ホテルの宿泊が割引になる株主優待銘柄を紹介しました。
株式投資は利益を目的として行うものですので、株主優待を主目的に投資することは推奨できません。この記事が投資を検討する際のヒントになれば幸いです。
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